headless曰く、

植物原料から作られた人工肉が注目を集めることに危機感を持つ畜産・食肉業界では人工肉を「meat」」と呼ぶことを禁じるよう議会に働きかけたり、人工肉の安全性に問題があると主張するキャンペーンを行ったりなどさまざまな対抗策を打ち出しているが、今度は男性が人工肉を食べると乳房が大きくなると主張する記事が畜産業界紙Tri-State Livestock Newsに掲載されている（Ars Technica）。

執筆したのは獣医学博士のJames Stangle氏。記事では植物性パティ「Impossible Burger」を使用するバーガーキングのImpossible WhopperとオリジナルのWhopperの成分を比較している。カロリーは同等でタンパク質も同等の量を含むが、牛肉は制限アミノ酸トリプトファンを必要量の79%含むのに対し、大豆タンパク質は制限アミノ酸メチオニンを必要量の41%しか含まないため、Impossible Whopperで利用可能なタンパク質はWhopperの半分以下になるとのこと。

男性の乳房が大きくなるとの根拠はエストロゲンの含有量だ。Impossible Whopperは44mgのエストロゲンを含むのに対し、Whopperは2.5ngだという。そのため、Impossible WhopperはWhopperの1,800万倍のエストロゲンを含むと主張する。1日にコップ6杯の豆乳を飲むだけで男性の乳房を大きくするのに十分な量のエストロゲンを摂取できるとし、これはImpossible Whopperを1日4個食べるのと同等だと述べている。

この主張は大豆に含まれるイソフラボンがエストロゲン様の作用を持つことを根拠にしたもののようだが、食事から摂取する量のイソフラボンでは健康への影響はないとみられている。2008年には豆乳を飲んでいた60歳男性の乳房が大きくなったとの症例が報告されているが、この男性は1日3リットル近い豆乳を飲んでいたとのことで、記事が想定する分量をはるかに上回る。

このほか、Impossible Burgerでは牛肉の味や肉汁を再現する大豆レグヘモグロビンの製造に遺伝子操作したピキア酵母を用いている点を指摘。遺伝子組み換え生物（GMO）を使用している点は素晴らしいなどと述べつつ、Impossible Whopperを食べる人はGMOに反対しそうな人だと皮肉っている。

2019年のノーベル化学賞は、リチウムイオン電池の開発に貢献した米国のジョン・グッドイナフ氏（ドイツ生まれ）とスタンレー・ウィッティンガム氏（英国生まれ）、日本の吉野彰氏が共同受賞した。しかし、リチウムイオン電池の開発においてはこれ以外の研究者も成果を出しており、その1人である元ソニーの西美緒氏が、ソニーは旭化成よりも早くリチウムイオン電池の商業化に成功していたことを主張している（毎日新聞）。

実際、世界で初めてリチウムイオン電池を商品化したのはソニーであり、西氏もノーベル化学賞の有力候補とされていたようだ（ミカドONLINE）。なお、ソニーは2017年に電池事業を村田製作所に売却している（過去記事）。

国内におけるリチウムイオン電池の開発においては、三洋電機も旭化成に先駆けて特許を取得していたことも以前話題になっていた（論座）。

Anonymous Coward曰く、

米政府が、地球からの熱を反射することで気候変動に対抗することを目指す「ジオエンジニアリング」（地球工学）への資金提供を初めて承認した。地球工学は研究者などの間で賛否が分かれる手法とされる（MIT Technology Review、Slashdot）。

今回、国立海洋大気庁（NOAA）は関連予算として400万ドルを獲得したという。このプログラムの主な目的は、成層圏の仕組みの基本的な理解を高め、地球工学を導入したときの潜在的な影響やリスクを評価することにある。しかし、地球からの熱を反射するという手法を導入した場合、環境への副作用が生じる可能性がある。

また、地球温暖化の解決策として地球工学を提案することにより、トランプ政権に対して向けられている温室効果ガスの排出削減に対する圧力を緩和する目的があるのではないかとの懸念もある。

12月27日、ロシアがRokot/Briz-KMロケットによる通信衛星Gonets-Mの打ち上げを、中国が長征5号ロケットによる通信衛星 実践20号の打ち上げをそれぞれ成功させ、2019年に予定されていたロケットの打ち上げはすべて終了した。2019年のロケット打ち上げ回数は中国が2年連続で1位となった(2019 Space Launch Report)。

中国のロケット打ち上げ回数は34回(失敗2回)で、25回(失敗なし)のロシアが続く。昨年2位だった米国は21回(失敗なし)で3位となっている。昨年よりも打ち上げ回数が多かったのはロシア(+5回)のみで、中国は5回、米国は10回少なくなっている。日本は昨年6回(失敗なし)の打ち上げを実施していたが、今年は2回(失敗なし)にとどまる。2019年は打ち上げ総数でも昨年より12回少ない102回となる一方、打ち上げ失敗は2回多い5回となった。

米国の打ち上げ回数減少はSpaceXが打ち上げ回数を大きく減らした(21回→13回)ことが大きい。特にFalcon 9ロケットは昨年の20回から11回に減少している。Uniited Launch AllianceはAtlas Vロケットの打ち上げ回数が大きく減少(5回→2回)し、トータルでは昨年の8回から5回に減少した。残りの3回はノースロップ・グラマンのPegasus XLロケットが1回、ウクライナ製のAntaresロケットが2回となっている。

米国防総省が直販型DNA検査キットにはセキュリティリスクがあるとして、使用すべきではないと注意喚起するメモを軍人に送ったそうだ。この件は米Yahoo Newsが入手したメモを元に報じ、国防総省報道官がThe New York Timesに事実関係を認めている(Yahoo Newsの記事、 The New York Timesの記事、 The Vergeの記事、 SlashGearの記事)。

直販型DNA検査キットは綿棒で採取した口腔内細胞や唾液のサンプルを送るだけで手軽にDNA検査ができるが、中には検査結果を捜査機関と共有したり、第三者に販売したりする企業も存在する。国防総省が懸念するのもこの点のようで、遺伝子情報が外部に漏れることは個人的および戦略的なリスクにつながるという。

メモによれば、こういった直販型DNA検査はほとんど規制されておらず、個人情報や遺伝子情報が漏れる可能性や予期せぬセキュリティ上の問題を引き起こす可能性があるほか、統合軍や作戦に対するリスクを増加させるとのこと。また、DNA検査キット会社の中には軍人をターゲットにした値引きを提供するところもあり、国防総省内で広まっているそうだ。

報道官は不正確な検査結果が軍人の士気に影響する可能性や、その情報が開示される可能性を指摘する。国防総省はDNA検査全般に反対しているわけではなく、消費者向け製品を使用せずに認可を受けた専門家に依頼することを推奨しているとのこと。なお、メモでは具体的なリスクを説明していないが、報道官も明言を避けたようだ。

これに対し、DNA検査キットを提供する23andMeでは米食品医薬品局(FDA)の認可を受けた同社の検査は99%以上正確だとし、検査は米国内で行われ、別途明確な承諾を得ない限りは情報を外部と共有することもないと反論。同じくDNA検査キットを提供するAncestryは軍人向けの値引きは行っていないと述べ、外部との情報共有も否定したとのことだ。

simon曰く、

冬の星座、オリオン座の左上(編注: 南の空に見えている場合。オリオンの右肩)の赤い星であるベテルギウス(オリオン座α星)だが、最近暗くなったと各所で話題になっている(CNETの記事、 CNNの記事、 The Astronomer's Telegramの記事[1]、 [2])。

もともと0等～1.3等の間で明るさを定期的に変える変光星ではあるが、12月の観測では全天での恒星の明るさトップ10から21位にまで転落した。ベテルギウスの縮小や明度の変化はこれまでも何度かニュースになってはいるが、今度こそいよいよ超新星爆発の前兆なのだろうか。もし超新星爆発となれば我々の天の川銀河の中の現象としては1604年のヨハネス・ケプラーが観測した超新星からおよそ400年ぶりということになる。

ベテルギウスが超新星爆発する時期について電波天文学者のYvette Cendes氏(r/Andromeda321)は、少なくとも数万年先のことであり、最も超新星爆発に近づいているのはイータ・カリーナ(りゅうこつ座η星)だという見解を示している。

The Astronomer's Telegramで明るさの極端な減少を報告したEd Guinan氏もベテルギウスの超新星爆発がすぐに起きるとは考えておらず、20万年～30万年後だとCNNに語っている。なお、Cendes氏によれば北半球ではイータ・カリーナを観測できる範囲が狭いため、北半球で多くの人が観測可能な超新星爆発としてはベテルギウスが最も近くなるとのこと。ただし、超新星爆発の時期を100%予測できるわけではないので、(少なくとも数万年先という予測が)間違っている可能性もあるとのことだ。

国際宇宙ステーション(ISS)でクッキーを焼く実験が成功したようだ(クリスティーナ・コック宇宙飛行士のツイート、 The Vergeの記事、 NASAのブログ記事)。

クッキーを焼くのに使われたオーブン「NanoRacks Zero-G Oven」はISSの微小重力下で使用できるようZero G KitchenとNanoRacksが共同開発した円筒形のもので、NanoRacksのフレームに設置されている。Zero G KitchenのWebサイトには日本の実験棟「きぼう」に設置するとの記述もみられる。クッキー生地はDouble Tree by Hiltonのチョコレートチップクッキー生地だ。これらは11月の補給ミッションでISSに運ばれ、12月に入ってからテストが行われていた。

完成したクッキーについてNASAのクリスティーナ・コック宇宙飛行士が「サンタのために宇宙クッキーとミルクを作った」とツイートしているが、主に作業したのはISSコマンダーでESAのルーカ・パルミターノ宇宙飛行士のようだ。パルミターノ宇宙飛行士によればオーブンの使い方は非常に簡単だが、焼く時間については試行錯誤が必要だったという。そのため、最初の3回は生焼けになってしまい、あとの2回でようやくうまく焼けたそうだ。

将来の長期にわたる宇宙ミッションでは、焼きたての食品が心理学的および生理学的に良い影響をもたらすと考えられている。ただし、ちゃんと焼けているかどうか確認できないものを宇宙飛行士に食べさせるわけにはいかないので、今回焼いたクッキーはそのまま冷凍して地球に送り返され、分析が行われるとのこと。その代わりにISSの宇宙飛行士が食べられるよう、Double Treeの完成品クッキーも送られているとのことだ。

英ランカスター大学の実験によると、レゴブロックを積み重ねた構造がサブケルビンの超低温下で非常に高い断熱性を示すことがわかったそうだ(論文、 ランカスター大学のニュース記事、 SlashGearの記事、 動画)。

ランカスター大学には1.6ミリケルビンまで冷却可能という、世界で最も高性能な希釈冷凍装置がある。実験では4つのレゴブロック2×4(型番3001)を積み重ねて上面と底面に銅板(各5cm²)を配し、上面の銅板には3Ωのマンガニン抵抗器を使用したヒーターと二酸化ルテニウムの抵抗温度計を設置。底面の銅板はおよそ4.5ミリケルビンに冷却した希釈冷凍装置の混合機と熱結合させている。この状態で上面を1ケルビンまで加熱したところ、底面に顕著な温度変化はみられなかったとのこと。断熱性能としては超低温下での断熱材として広く使われているコーニングのMACOR(ガラスセラミック)やデュポンのVespel(ポリイミド樹脂)のバルク材を上回るといい、価格は格段に安い。

レゴブロックの素材であるABS樹脂の断熱性が特に高いということはない。研究グループは中空の構造に加え、結合部分の接触面積が小さいことで熱抵抗が高くなったと考え、同様の構造を3Dプリンターで作成して実験を行っているという。3Dプリンターの使用は複雑な構造を生成するのに便利というだけでなく、実験費用の大幅な低減にもつながるそうだ。現在、100cm²のVespelシート1枚分を購入する予算があれば、ABS樹脂で複雑な構造を出力可能な3Dプリンターのセットが購入できるとのことだ。

headless曰く、

農林水産省が24日、「豚コレラ」の法律上の名称を「豚熱」に変更する方針を発表したそうだ（時事通信、東京新聞、農業協同組合新聞、日経新聞）。

豚コレラは人に経口感染するコレラと紛らわしく風評被害のおそれがあるとして、農林水産省では11月から「CSF（Classical Swine Fever）」の名称も使用していた。しかし、アルファベットの略称では法律上の名称として使用するのは困難との見解が法制局から示されたため、日本獣医学会に新たな名前の考案を要請していたという。

アフリカ豚コレラ（ASF）と混同されやすいという点も関係あるのかと思ったが、アフリカ豚コレラは「アフリカ豚熱」になるそうだ。農林水産省では「CSF（ 豚熱）」「ASF（アフリカ豚熱）」のような表記を使用して定着を図るとのこと。農林水産省のWebサイトには現在のところ本件に関する情報は出ておらず、24日付で更新された豚コレラ情報ページでも「CSF（豚コレラ）」という表記のままになっている。

pongchang曰く、

北海道大学の研究者らが、圧力や衝撃を受けると電気を発生させる圧電材料を有機化合物の混合物と一緒に粉砕機（ボールミル）で処理することで、圧電効果によって化学反応が促進されることを発見したと発表した（プレスリリースPDF、Science誌掲載論文）。

生成物が安全なら良いが中間産物や夾雑物も含めて爆発性が無いのを担保しないと生産工程に組みこめないじゃん。

圧電材料としてチタン酸バリウム、有機化合物としてアリールジアゾニウム塩を使用することで、カップリング反応やホウ素化反応を発生させることができたという。ボールミルだけでなく、混合物をビニール袋に入れて金づちで叩くだけでも反応を促進できるそうだ。

headless曰く、

海洋酸性化がサメに与える影響について、南アフリカとドイツの研究チームがモヨウウチキトラザメ（Haploblepharus edwardsii）を用いた実験による研究成果を発表した（Scientific Reports掲載論文、Mashableの記事）。

海洋酸性化は海水が大気中の二酸化炭素を吸収することで引き起こされるもので、西暦2300年までに地球全体で海洋の水素イオン指数は慢性的にpH 7.3まで低下すると予測されている。モヨウウチキトラザメは南アフリカ沿岸の固有種。生息域のベンゲラ海流大規模海洋生態系（BCLME）は南半球の春から秋にかけて湧昇により海水がたびたび高炭酸状態となり、秋にはpH 6.6まで低下することもあるという。そのため、生理学的には高炭酸状態に適応しているが、高炭酸状態が長期に及ぶと皮膚に影響が表れるようだ。

実験で使用した80匹のモヨウウチキトラザメは、南半球の春にケープタウン近郊サイモンズタウンのヨットハーバーでスキューバダイバーが手で捕まえたもの。高炭酸状態の海水（ph 7.3）を使用するグループと正常炭酸状態の海水（ph 8.0）を使用するグループ（対照群）に分け、短期（24時間+回復時間8時間）と長期（9週間）の経過を調査している。その結果、短期・長期ともに高炭酸状態でも体内の酸塩基バランスに大きな影響はみられない一方、高炭酸状態が長期に及ぶと皮膚の小歯状突起（皮歯）が化学的腐食し、通常と比べて表面の滑らかさや角の鋭さが失われていたという。

小歯状突起が化学的腐食することで代謝が増加するほか、皮膚の保護能力も低下する。モヨウウチキトラザメは呼吸をするために泳ぐ必要はないが、遠洋に住む大型のサメでは小歯状突起の表面が滑らかさを失うことで泳ぐ速度が低下し、二酸化炭素の代謝能力が影響を受ける可能性がある。また、サメの歯は構造的・組成的に小歯状突起と同じであることから、歯への影響も考えられる。海洋酸性化による海洋生物への影響は無脊椎動物や硬骨魚類で数多く研究されているが、サメなどの軟骨魚類に関してはあまり研究されていないことから、さらなる研究が必要だと論文は結論付けている。

tori_sanpo曰く、

JAXAの超低高度衛星技術試験機「つばめ」（SLATS）が、「Lowest altitude by an Earth observation satellite in orbit」（最も低い地球観測衛星の軌道高度）とのギネス世界記録を取得した（JAXAの発表、ギネスの認定ページ）。

つばめは2017年12月23日に打ち上げられた「超低高度衛星技術試験機」。高度167.4kmで7日間の軌道保持を行い、そこで高分解能の衛星画像取得を行った。なお、つばめの運用は2019年10月1日に終了している。

Anonymous Coward曰く、

スティーブンL.クワスト元中将は、ごく最近までサンアントニオ合同基地で航空教育訓練司令官を勤めていた。複数の報道によれば、同氏は宇宙関連の発言に問題があると指摘され、職務を解任されたとされる。先日創設された米宇宙軍の指揮官に任命することも検討されていたとも噂されているほどの人物だ。

問題とされた発言は、ワシントンDCのヒルズデールカレッジで行われた公演の中で発せられたものであるようだ。中国の宇宙進出に関するもので、米国も宇宙軍への投資を進めるべきだという内容だった。中国はすでに宇宙における「戦艦と駆逐艦」に相当する兵器を所有しており、宇宙海軍が構築されていると主張した。

同氏は公演の12:00頃、米国は現在の航空宇宙輸送を時代遅れにする革新的な技術を持つとし、「この技術は、1時間以内に人間をあらゆる場所に届けるために開発された」という発言した。彼は空軍のポートフォリオを運営していたにすぎない立場であり、どこまで信憑性のあるものかは不明だ。しかし、米国軍およびアナリストのコミュニティ内に、それを信じる人がいることも確かなようだ（The Drive、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

エチオピア初の人工衛星が20日、中国の長征4号を使用して打ち上げられた。打ち上げられたのは、70キログラムのリモートセンシング衛星で、農業、気候、鉱業、および環境の観測に使用されるとしている。衛星は地表から約700km上空で動作する。

アディスアベバ大学のエチオピア宇宙科学技術研究所（ESSTI）の責任者によれば、衛星の製造費は800万ドルで、そのうちの約600万ドルを中国が支援している模様。制御はエチオピア宇宙科学技術研究所（ESSTI）のEntoto天文台および宇宙科学研究センターが行うとしている。

中国外交部の耿爽報道官は24日の記者会見で、「この衛星の開発において、中国は必要な技術と知識をエチオピアに教えてきた。軌道に乗った衛星は、エチオピアが自主的に制御し、使用できる」と説明している。しかし、QZによると専門家は、これらのシステムは中国の諜報活動や電子監視に利用できると警告している（QZ、CRI、Slashdot）。

Anonymous Coward曰く、

大気汚染のひどい地域に住む人はうつ病や自殺率が高いという研究結果が発表された。同様の研究は以前からあったが、今回のものは「Environmental Health Perspectives」に掲載されたもので、厳格な品質基準を用いて、2017年までに公​​開された16か国からの研究データをもとに作られたという。この研究では、世界中の大気汚染をEUの法律基準にまで下げることで、何百万人もの人々がうつ状態になることを防げることを示唆している。

分析されたデータによれば、「PM2.5」などと呼ばれている大気汚染粒子のレベルが1立方メートルあたり10マイクログラム増加すると、うつ病になるリスクが10％高くなるという。インドのデリーは1立方メートルあたり114マイクログラムと非常に高く、カナダのオタワは1立方メートルあたり6マイクログラムほどだった。英国の都市のPM2.5の平均レベルは1立方メートルあたり13マイクログラムだった。研究者は、これを世界保健機関（WHO）が推奨する1立方メートルあたり10マイクログラムまで下げると、都市居住者のうつ病を約2.5％減らすことができると推定している。

大気汚染粒子は車両や家庭、産業で化石燃料を燃焼させることによって生成される。汚れた空気によって運ばれた微粒子が血流と鼻の両方を介して脳に到達する可能性があり、これが炎症の増加、神経細胞の損傷、ストレスホルモン産生の変化に関係しているという。研究者らは、この研究がWHOの空気汚染における「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態（PHEIC）」に取り組むきっかけとなるだろうとしている（Guardian、Slashdot）。