ドイツ航空宇宙センター(DLR)は3月25日、長期の宇宙飛行における人工重力装置の効果を調べる実験(AGBRESA: Artificial Gravity Bed Rest Study)を開始した(DLRのブログ記事、 ボランティア公募情報ページ、 SlashGearの記事、 Space.comの記事)。

この実験はケルンにあるDLRの航空宇宙医学研究所でESAとNASAの資金提供により行われ、人工重力装置が長期間の宇宙飛行で微小重力の人体への影響をどの程度防ぐことができるかを89日間かけて調査する。ボランティアの被験者は89日間のうち、導入期間となる最初の15日間とリハビリ期間となる最後の14日を除き、60日間をベッドに寝たままで過ごす必要がある。

体を起こすことはできないが、食事やトイレ、シャワーなどは寝たままでできるようになっているほか、テレビを観たり読書をしたりするのは自由だ。ベッドは頭の側が低くなるよう6度傾けられており、頭を上げることも禁じられる。Space.comによれば少なくとも片方の肩がマットレスに触れていなくてはならないという。被験者は毎日30分間、人工重力装置(遠心分離機)に乗せられ、体液の偏りが修正される。

3月25日に開始された第1グループの実験に続き、9月には第2グループの実験開始が予定されている。女性の被験者はまだ定員に達していないとのことで、現在募集が行われている。条件としては24歳～55歳の健康な女性で非喫煙者、身長153～190cm、BMI 19～30、ドイツ語がよくできること、となっており、ボランティアには16,500ユーロが支払われる。なお、89日間の実験期間に加え、14日後、3か月後、1年後、2年後に検査を受ける必要もあるとのことだ。

カナダ・トロント大学などの研究チームによると、コーヒーを想起させるものを見るだけで、実際にコーヒーを飲まなくても覚醒レベルが上昇することがわかったそうだ(トロント大学のニュース記事、 論文アブストラクト、 SlashGearの記事)。

コーヒーと茶は世界中で広く消費されている飲み物だが、西洋社会ではコーヒーが茶よりも覚醒と強く結びつけられている。研究チームはコーヒーを想起させるものが茶を想起させるものよりも覚醒レベルを上昇させ、それにより解釈レベル理論でいうところの心理的距離が短くなるという仮説を立て、4つの実験を通じて確認したという。

実験では西洋文化圏出身者と東洋文化圏出身者の混在する被験者に対し、コーヒーを想起させるものと茶を想起させるものを提示した。その結果、コーヒーを想起させるものが提示された被験者では心理的距離の下位概念である時間的距離が短くなり、より具体的で正確な用語を使用して考えることがわかったとのこと。ただし、東洋文化圏で育った被験者の場合、その効果は西洋文化圏で育った被験者ほどは高くなかったそうだ。

研究者は今後の課題として、他の食べ物や飲み物についても同様の効果があるかどうかを調査したいとのことだ。

NASAは国際宇宙ステーション(ISS)で初となる女性宇宙飛行士2名による船外活動を3月29日に計画していたが、サイズの合う2人分の宇宙服が用意できないため取りやめにしたそうだ(NASAのブログ記事、 GeekWireの記事、 The Vergeの記事、 Mashableの記事)。

29日の船外活動は3回にわたって行われる一連の船外活動の2回目で、1回目に引き続き太陽電池パネルに接続する充電池をニッケル水素充電池からリチウムイオン充電池に置き換える作業が予定されている。当初はNASAのアン・マクレイン宇宙飛行士とクリスティーナ・コック宇宙飛行士が任務を割り当てられており、女性だけによる初の船外活動になる予定だった。

1回目の船外活動をNASAのニック・ヘイグ宇宙飛行士とともに行ったマクレイン宇宙飛行士は、この船外活動を通じて宇宙服のファイバーグラス製の胴体部分は中サイズが自分に最もフィットすることがわかったと述べている。ISSには中サイズの胴体部分が2つあるが、実際に使用するには組み立てが必要になるため、29日までに用意できるのはコック宇宙飛行士が使用する1着のみとなっていた。

そのため任務の割り当てが変更され、29日の船外活動はコック宇宙飛行士とヘイグ宇宙飛行士により無事完了した。マクレイン宇宙飛行士はCSAのダビッド・サン-ジャック宇宙飛行士とともに、一連の船外活動3回目となる4月8日の任務にあたる。

あるAnonymous Coward曰く、

喫煙習慣に関連する遺伝因子を発見し、さらに喫煙習慣とさまざまな病気の発症リスクが遺伝的に相関していることも分かったと理化学研究所が発表している（日経新聞）。

研究では約16万人の遺伝情報と喫煙歴の有無、喫煙開始年齢、1日あたりの喫煙本数、現在の喫煙状況を分析。その結果、1日あたりの喫煙本数に関する遺伝子座を5か所、喫煙歴の有無に関連する遺伝子座を1か所同定できたという。

特に関連性が高かったのは、肝臓で働くニコチン分解酵素などの遺伝子のそばにある配列だった。こうした配列の特徴を持つ人は、もともとたばこを吸うと依存しやすい体質だとみられる。解析には、日本人の遺伝情報を集めた「バイオバンク・ジャパン」のデータを利用した。見つかった配列の特徴のうち7カ所は、これまで欧米の研究では報告されていないとされている。

インドがミサイルによる人工衛星の破壊実験に成功したと発表した（AFP、CNN、ロイター、朝日新聞、Yahoo!ニュース）。

インドのモディ首相は、こうした衛星破壊能力を持つのは今まで米国とロシア、中国のみだったと主張している。今回破壊された衛星は高度300kmの軌道を周回するものだったという。

破壊された衛星の破片は数週間以内に地表に落下するとされているが、「宇宙ごみ」（スペースデブリ）をまき散らす行為には批判も出ているという。

AC0x01曰く、

米国のペンス副大統領は26日、アラバマ州での演説で「米国は5年以内に、米国人宇宙飛行士を再び月へ送る」と宣言した（Space.com、乗り物ニュース）。

これまでNASAは2028年の月面着陸を目指し、SLSロケットやオリオン宇宙船といった開発を進めていたが、これを大幅に前倒しすることになる。副大統領は、宇宙時代の到来から僅か12年でアポロ計画が成功したことを上げ、実現可能であるとも述べたとのこと。また、NASAのSLSロケットの開発が遅れていることを踏まえ、民間ロケットを利用する可能性も示唆したという。

とはいえ、4年も前倒しでは月軌道ゲートウェイの建設も間に合わなければ、宇宙船も月着陸船も何もかも前倒しなわけで、民間を頼ってもさすがに厳しいのではなかろうか？　NASAの中の人も大変である。

headless曰く、

やや旧聞ではあるが、米国・インド・中国の消費者を対象に行われた細胞培養肉や植物性人工肉に関する意識調査の結果が発表されている（論文、FOODBEAST）。

調査はオンラインで募集した各国1,000名前後、合計3,030名を対象に行われた。オンライン調査のため、インドと中国の回答者は比較的収入が高く、都市部に住む人に偏っているが、近い将来に細胞培養肉を入手可能な人々を代表する層だと説明している。

米国では細胞培養肉をあまり知らないという回答が57.3%、非常によく知っているという回答は10.8%となっており、中国（35.5%/29.9%）やインド（25.5%/38.7%）と比べて認知度が低い。植物性人工肉については、3か国ともあまり知らないとの回答が30%台だったのに対し、非常によく知っているとの回答は米国で19.1%となっており、中国（29.9%）やインド（39.9%）と比べて低くなっている。

米国では23.6%が細胞培養肉を全く買いそうもないと回答しており、買う可能性が非常に高いとの回答は29.8%。中国（6.7%/59.3%）やインド（10.7%/48.7%）と比べて購買意欲が低い。植物性人工肉の購買意欲でも米国（25.3%/32.9%）は中国（4.4%/62.4%）やインド（5.5%/62.8%）を大きく下回る。細胞培養肉や植物性人工肉の入手性が従来の肉と同様になった将来を仮定した設問でも、米国では従来の肉を購入するとの回答が半数以上（52.5%）を占め、中国（29.8%）やインド（16.1%）を大幅に上回っている。

また、米国では肉を食べない人や肉をあまり食べない人で細胞培養肉の購買意欲が低く、肉をよく食べる人は植物性人工肉の購買意欲が低かったのに対し、インドや中国では細胞培養肉・植物性人工肉ともに、購買意欲は肉をよく食べる人の方が高かったとのこと。

米国での細胞培養肉・植物性人工肉の購買意欲はインドや中国よりも低かったとはいえ、買う可能性がそれなりに～非常にあるとの回答がいずれも4分の3を占る。そのため、論文ではこれら3か国の市場で細胞培養肉・植物性人工肉を受け入れる素地ができていると結論付けている。

あるAnonymous Coward曰く、

中国で、優れた警察犬のクローンを作る計画が進められており、すでにクローン犬を使った訓練が開始されているそうだ（新華社、GIGAZINE、Slashdot）。

このプログラムは中国公安部の支援のもと共同で行っているもの。クローン元となったのは「Huahuangma」と名付けられている警察犬で、これまでに雲南省の警察の下で12件の事件を解決に導き、またこれ以外にも20件の捜査にも関わってきた実績があるという。この犬のDNAを元に作り出されたクローン犬が2018年12月19日に生まれ、現在警察犬としての訓練が行われているという。生後3か月のKunxunは、緊急事態への対応、狩猟、聴覚、盗聴といったさまざまな状況に適応する優れた能力を示しているという。

通常、警察犬の訓練は5～10年もの期間を必要とし、1頭の警察犬を育てるためのコストは50万人民元（約820万円）にものぼるという。クローン犬を量産することで、警察犬を訓練する時間とコストの削減を目指すようだ。ただ、クローンを作るコストの問題はまだ解決できていない模様。

今後の地球温暖化状況をシミュレーションしたところ、地球温暖化を「安全なレベル」にまで抑えることは非常に難しいという結果が出たそうだ（ナショナルジオグラフィック、Nature Climate Change誌掲載論文）。

この研究では「二酸化炭素排出量削減のため使用できる資金は世界の年間GDPの3％未満であること」といった現実的な条件を設定しシミュレーションを行ったという。その結果、2030年までに気温上昇を2℃未満に抑えることは非常に難しく、また気温上昇を1.5℃未満に抑える方法はないということも分かったそうだ。

別の報告書でも、気温上昇を1.5℃未満に収めるには空気中から直接二酸化炭素を回収するといった「大規模な工学的炭素除去」を行うしかないとの結論が出ているそうだ。しかし、これらの技術は実績がなく、成功するかどうか分からない「ギャンブル」だという。

ニセ科学装置による消費者被害を考えるサイトという「謎の水装置問題」というWebサイトが、「科学技術に関する意識調査」というページを公開している。

これは文部科学省が2001年に行った同名の調査（調査結果PDF）で使われたものを問題としたもので、当時の正解率は54％だったそうだ（ITmedia）。

2017年11月に韓国・浦項（ポハン）市で発生したマグニチュード5.4地震は、地熱発電の開発のために行われた地下への水注入が原因だったとする調査結果が韓国で発表された（NHK、朝日新聞、中央日報）。

地熱発電では地下から自然に湧き出てくる水蒸気や熱水を利用するだけでなく、高温の岩体に人口的に水を注入して水蒸気や熱水を得る手法もある（NEDOのレポートPDF）。今回問題とされている地震の震源から600mの位置にある浦項地熱発電所では地下4km以上の深さに水を圧入し、それによって発生した水蒸気で発電を行っていたとのことで、地震との関連性が疑われていた（KBS）。

こういった地中への液体注入による地震の例としては、1962年から1967年にかけて発生したデンバー地震が有名。

Microsoftが先日オープンソース化したWindowsの電卓アプリに、グラフ作成モードの追加が進められているそうだ(GitHubでの提案、 Neowinの記事、 The Vergeの記事、 ZDNetの記事)。

提案したMicrosoftのDave Grochocki氏によれば、米国の高校で代数は最も落第者の多い科目であり、学生の数学学習を助けることがグラフ作成モードの目的だという。また、グラフ電卓はフィードバックHubでも最もリクエストの多い機能の一つでもあるとのこと。現在グラフ作成モードはPre-Productionとなっており、実際にWindows標準の電卓アプリへ追加されるかどうかは不明だ。スラドの皆さんはグラフ作成モードに期待するだろうか。

headless曰く、

Intelと米エネルギー省（DOE）は18日、米国初となる1EFLOPS（exaFLOPS）のスーパーコンピューター「Aurora」を2021年までに開発する計画を発表した（プレスリリース、VentureBeat、The Verge、GeekWire）。

契約総額は5億ドル以上で、Intelと下請けのCrayにより2021年にアルゴンヌ国立研究所への設置を目指す。Auroraは1秒間に100京回の浮動小数点演算を実行可能な処理能力により、エクサスケールで科学的問題の解決が可能なツールを研究者に提供する。

Auroraの基礎となる技術は将来の世代のXeon ScalableプロセッサーとOptane DC Persistent Memory、X^eアーキテクチャーやOne APIソフトウェアを含み、人工知能と高性能計算の収束に特化したIntelの新しい技術になるそうだ。また、Crayの次世代スーパーコンピューターシステム（コードネーム「Shasta」を使用するとのこと。

中国では2020年を目指したエクサスケールスーパーコンピューターの開発競争を3つのチームが活発に繰り広げており、日本でも2021年頃の運用開始を目標に、スーパーコンピューター「京」の最大100倍の性能を目指す後継機を開発している。

yasuchiyo 曰く、

JR西日本は19日、2020年春運行開始予定の「新たな長距離列車」について、列車名が「WEST EXPRESS 銀河」に決定したことなどを発表した(プレスリリース、 詳細情報: PDF、 乗りものニュースの記事)。

列車名は運行する西日本エリアを宇宙に、各地の魅力的な地域を星になぞらえ、それらの地域を結ぶ列車という意味を込めた。というが、かつて東京－大阪を結んでいた寝台急行を思い出す人も多いだろう。車体色は西日本が誇る美しい海や空を表現したという瑠璃紺色で腰部に白のストライプが入り、2・4・6号車側面には銀河のエンブレムが描かれる。先頭形状はほぼオリジナル車のままだが楕円形のヘッドマークが掲げられる。

また、特徴的な社内設備にも愛称が付けられた。1号車グリーン車指定席の愛称はファーストシート、2・5号車のノビノビ座席はクシェット、3号車のコンパートメントはファミリーキャビン、6号車グリーン個室はプレミアルーム。編成3か所のフリースペースは、それぞれのコンセプトに合わせて「明星」「遊星」「彗星」となっている。

2年前にトワイライトエクスプレス瑞風の運行を開始したタイミングで「新たな長距離列車」を導入すると発表してから、情報を小出しにしてきているが運行開始までいよいよ後1年、車両の現物を見られるのももうすぐだろうか。

1888年に英国で発生した連続バラバラ殺人事件は、結局犯人が特定されないまま100年以上が経過している。この事件の犯人は「切り裂きジャック」などと呼ばれているが、DNA調査の結果、この正体が容疑者の1人とされていたAaron Kosminski氏であることが判明したとの話が出ている（女性自身、Yahoo!ニュース）。

一部報道によると、当時被害者の遺体のそばにあったショールに付着した血液と精液のDNAを調べた結果、それがAaron Kosminski氏のものと一致したという。

しかし、ScienceやArs Technica、、ロケットニュース24の記事によると、今回のDNA解析結果では犯人を特定することはできず、「Kosminski氏が犯人」という結論は間違っているという。

Ars Technicaによると、このDNA解析結果を報告するForensic Sciences誌掲載論文の結論に対してはほかの研究者から疑問の声が出ており、この研究に対しては「新しいものではなく、科学的に正確でもない」などと批判されている。

今回調査に使われたショールはオークションで購入されたものとのことだが、その過程において多数の人が関わっており、また手袋をはめて扱うといった汚染などを避ける処置は行われていなかったという。関わっていた人の中には容疑者であるKosminski氏の子孫も含まれているそうだ。こういった「汚染」によって誤った結果が出る可能性は少なくない。さらに、DNA鑑定には母親から子供に受け継がれるミトコンドリアDNAが使われている。ミトコンドリアDNAを使ったDNA鑑定結果では「犯人ではない」ことしか証明できず、これだけではKosminski氏が犯人である証拠にはならないという。