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14087098 story
地球

NASAの系外惑星探索衛星TESS、ハビタブルゾーンに位置する地球サイズの系外惑星を初めて発見 46

ストーリー by headless
発見 部門より
NASAの系外惑星探索衛星TESSがミッション開始以来初めてハビタブルゾーン内に位置する地球サイズの系外惑星を発見したそうだ(NASAのニュース記事GeekWireの記事Mashableの記事SlashGearの記事)。

TESSは全天を26分割した各セクターをそれぞれ27日ずつ観測し、恒星の手前を天体が通過する際の明るさの変化をとらえるトランジット法により天体を検出する。ケプラー宇宙望遠鏡のミッションで対象としていた恒星の30倍~100倍程度明るい恒星が対象のため、地上の望遠鏡や宇宙望遠鏡での追跡調査もはるかに容易だという。

今回ハビタブルゾーン内で発見された地球サイズの系外惑星は「TOI 700 d」と呼ばれる。主星のTOI 700はかじき座に位置する赤色矮星で地球からの距離は100光年と少し、大きさは太陽の40%程度、表面温度は太陽の半分程度となる。TOI 700 dを追跡調査したのは1月に退役を控えたスピッツァー宇宙望遠鏡で、大きさとハビタブルゾーンに位置することを確認して新たな成果を上げた。

TOI 700系では3つの系外惑星が見つかっており、最も内側の軌道を10日で周回するTOI 700 bはほぼ地球と同じサイズで、岩石惑星とみられている。中間の軌道を16日で周回するTOI 700 cはガス惑星で、地球の2.6倍の大きさ。ハビタブルゾーンに位置するのは最外周を37日で周回するTOI 700 dのみで、地球よりも20%大きいとのこと。3つの系外惑星はすべて自転と公転が同期しており、常に同じ面が主星に照らされていると考えられている。

TOI 700 dについてはスピッツァー宇宙望遠鏡のデータを元にさまざまな環境モデルが作られているが、常に同じ面が主星に照らされていることから地球の環境とは大きく異なるとみられる。
14086279 story
宇宙

Ia型超新星の明るさは一定ではない? ダークエネルギーの存在を否定する論文が登場 51

ストーリー by hylom
果たして 部門より

Anonymous Coward曰く、

明るさが一定のため、遠方の銀河までの距離を測る物差しとして使われてきたIa型超新星だが、実はこの明るさが一定ではない可能性があることを示す研究結果が発表された(星が好きな人のための新着情報「ダークエネルギー」は宇宙を支配していない?PHYS.ORG論文)。

この研究が正しければ、2011年にノーベル物理学賞を取った宇宙の加速膨張が否定され、ダークエネルギーを仮定する必要もなくなるかもしれないという。事実なら凄い話だが、果たして如何に?

14086252 story
オーストラリア

オーストラリア、干ばつの影響でラクダによるトラブルが増加したため最大1万頭の殺処分を開始 48

ストーリー by hylom
人によって持ち込まれ人によって処分される 部門より

Anonymous Coward曰く、

昨年のオーストラリアの年間降水量は観測史上最低となり、その影響でオーストラリアの広い範囲で乾燥が続いている。この影響で森林火災なども頻発しているほか、ラクダによるトラブルも増えているという(ニューズウィーク日本版)。

干ばつによってラクダの食料や飲み水が減少した結果、ラクダが先住民の集落に侵入して食料や水を奪ったり、施設を破壊するといったことが発生しているそうだ。そのため当局はラクダの殺処分を開始、すでにヘリコプターからラクダを射殺する作業が行われているという。対象は最大1万頭にも上るそうだ(AFPBBC)。

なお、ラクダはもともとオーストラリアにはいなかったが、19世紀に国外から持ち込まれており、現在はオーストリア中央部だけでも数十万頭以上のラクダが生息しているという。

14084640 story
お金

米国の各州、低燃費車の車両登録料金引き上げや走行距離に応じた課金などで燃料税の減少を補う 52

ストーリー by hylom
日本でも導入されるのだろうか 部門より

headless曰く、

電気自動車や低燃費自動車が増加するなか、米国の各州では道路整備の財源となる燃料税の減少を補うための対策が進められているそうだ(Ars Technica)。

2001年から代替財源を検討していたオレゴン州では、パイロットプログラムの結果を踏まえて2013年に州道での走行距離に応じた課金が提案された際にスラドでも話題になったが、現在ではOReGOプログラムとして本格的に実施されている。OReGOプログラムでは1マイルあたり1.8セントを支払う代わり、ガソリンスタンドで州燃料税の支払いに使用可能なクレジットが付与される。オレゴン州では燃費が低いほど2年間の車両登録料金が高く設定されているが、40マイル/ガロン以上の低燃費車やバッテリー式電気自動車はOReGOプログラムに参加すれば車両登録料金が86ドル値引きされるとのこと。

ユタ州でも低燃費なほど高くなる車両登録料金を設定しており、電気自動車とハイブリッド自動車の車両登録料金は2019年比で2020年に50%増し、2021年には2倍にまで引き上げられるという。その一方で、州道での走行距離に応じて課金するパイロットプログラムを実施しており、パイロットプログラム参加車両には年間の車両登録料金を超えない範囲で1マイルあたり1.5セントが請求されるとのこと。オレゴン州やユタ州ともに、走行距離に応じた課金システムではテレマティックスデバイスを用い、州道での走行距離を測定する仕組みになっている。

OReGOプログラムのFAQによれば、他にも多くの州が走行距離に応じた課金プログラムの開発に興味を示しているとのこと。このほか、Ars Technicaの記事に付けられたコメントでは、イリノイ州やオハイオ州、バージニア州、ワシントン州、コロラド州などで電気/ハイブリッド自動車の登録料金が高くなっていることが報告される一方、ノルウェーでは逆に電気自動車が優遇されているとの指摘もみられる。

14084656 story
アメリカ合衆国

米国宇宙軍の初仕事はSpaceXのStarlink衛星打ち上げの監督業務 9

ストーリー by hylom
お仕事 部門より

Anonymous Coward曰く、

今年8月に米宇宙軍が発足したが、米SpaceXが1月6日に行った衛星打ち上げの監督業務が米宇宙軍の初仕事になったという(SpaceNewsSlashdot)。

この衛星打ち上げは、フロリダのケープカナベラル空軍基地で行われた(sorae)。今回監督業務を行ったのは、フロリダ州パトリック空軍基地に拠点を置く第45宇宙航空団。同部隊は以前は米空軍に所属しており、商業衛星の準備と打ち上げを監督することを役割とする。

トランプ大統領が米国宇宙軍を創設に必要となる国防承認法に署名した際、Brig. Gen. Doug Schiess司令は「第45宇宙航空団が米国宇宙軍の一員になることに興奮している」と、1月3日の声明で述べた。とはいえ、米国宇宙軍になっても第45宇宙航空団の役割は当面変わらないという。

米宇宙軍がどのように編成されるか決まるまでに、少なくとも18か月ほどの時間が必要だとみられている。今のところ米国宇宙軍は、空軍宇宙司令部で働いていた制服組および民間の人員で構成される。空軍宇宙軍団(AFSPC)の人員は宇宙軍に振り分けられたものの、現時点の所属は米空軍航空隊員のままだという。今後1年間かけて正式に宇宙軍に編入される手続きが取られるとみられている。

なお、打ち上げられた衛星は米SpaceXによる人工衛星を使ったインターネット接続サービスStarlink向けの通信衛星で、成功によって打ち上げられたStarlink衛星の総数は180機になるという。また、過去にはSpaceXの衛星が天体観測の妨げになる可能性があるとの指摘もあったが(過去記事)、今回打ち上げられた衛星の1つは試験的に低反射塗装を施してあり、これによって天体観測への影響を抑えられるかどうかの実証実験を行うという(Yahoo!ニュース)。

14084556 story
テクノロジー

フランスのスタートアップ企業、脳波制御コンピューターインターフェイス開発キットを出荷予定 26

ストーリー by hylom
精度はどのくらいだろうか 部門より

Anonymous Coward曰く、

パリに拠点を置くスタートアップ企業「NextMind」が、脳の視覚野からの信号をデジタル信号に変換して電子機器をコントロールするために使用する技術を開発しているそうだ(VentureBeatSlashdot)。

この技術は脳波(EEG)を使って脳の働きを計測するため、体内に電極などを埋め込むことなしに利用できるという。この技術を使用すれば、コンピューターやAR/VRヘッドセットに対し、視覚的にコマンド入力を行える。たとえば、AR/VRヘッドセットに表示されているアイコンを知覚すると、EEGが顕著に変動し神経反応が発生するのだという。こうした皮質の神経活動を非侵襲的に解読することでコマンドを入力できる仕組みであるようだ。形状、方向、境界線、色、および動きなども読み取れる模様。

同社は今月から399ドルで一部の開発者とパートナー向けに開発キットを出荷するとしている。さらに2020年第2四半期に、2回目の開発キット出荷を行うという。

14082694 story
宇宙

政府、空自の「航空宇宙自衛隊」への改称を検討 81

ストーリー by hylom
宇宙関連の話は前から出ていたが 部門より

Anonymous Coward曰く、

政府が航空自衛隊を「航空宇宙自衛隊」に改称する方向で検討を進めているとの報道が出ている(読売新聞東京新聞産経新聞)。

改称の目的は、空自の任務に宇宙の概念を追加すること。2020年秋の臨時国会で法案提出を予定しているという。空自が2020年度に創設する予定の「宇宙作戦隊」が中核となり、宇宙空間の監視や人工衛星の防衛を行うようだ。

米国などは独立した宇宙軍なのに日本は空自の管轄なのかとか、空自の定員は増やさず人員削減で削減分を宇宙部隊に回すとか、いろいろ気になる部分はあるがどうなるのだろうか?

14080959 story
アメリカ合衆国

米トランプ政権、国家資金援助を受けた研究の学術論文を出版時点から無償で閲覧できるよう義務付ける計画との噂 25

ストーリー by hylom
ビジネスと科学 部門より

headless曰く、

米ホワイトハウスでは国家資金援助を受けた研究の学術論文について、出版時点からオープンアクセスにすることを義務付ける大統領令を準備しているとの噂が出ているそうだ(Ars TechnicaE&E News)。

論文誌の購読料高騰は以前から問題になっており、その結果として論文の不正共有増加大学図書館による図書購入の予算不足なども問題になっている。2018年には研究者などから学術論文出版社による反競争行為の調査を求める訴状がEU競争当局に提出されている。

オープンアクセス化の義務付けは、国民の税金を使った研究の成果を国民が自由に閲覧できないのはおかしい、という考えによるものだ。米国ではオバマ政権時代の2013年、国家資金援助を受けた研究の学術論文について出版から1年以内のオープンアクセス化を義務付ける政策が打ち出されている。噂されている内容が事実だとすれば、それをさらに進めるものとなる。

現在のところホワイトハウスからは何も発表されていないが、米国出版社協会(AAP)や学術論文出版社は12月18日、出版時点からのオープンアクセス化義務付けはピアレビューによる高品質で信頼性の高い論文の出版を阻害するなどと反対する書簡(PDF)を連名でドナルド・トランプ大統領あてに送付した(AAPのニュースリリース)。

しかし、書簡に名を連ねたAssociation for Computing Machinery(ACM)は会員から批判を受けて釈明しており、反対する団体とその会員の考えは一枚岩ではないようだ。

14080958 story
宇宙

「スペースワールド」で野ざらしにされていたロケットのようなものの正体はICBM? 34

ストーリー by hylom
真実は一体 部門より

かつて北九州市にあったテーマパーク「スペースワールド」には、ICBMと見られるものが野ざらしにされていたという話が西日本新聞で取り上げられている

スペースワールドのバックヤードでは、人工衛星の模型やロケットのようなものなど、宇宙に関するものが大量に野ざらしになっていたという。記事によると、その1つにロケットのようなものがあったが、これは米軍の大陸間弾道ミサイル(ICBM)である「タイタン2」なのだという。

一方で、これについてはサターン1Bロケット(SA-212)の第1段部分ではないかとの声も出ている(Togetterまとめ)。

14080748 story
国際宇宙ステーション

NASAのクリスティーナ・コック宇宙飛行士、女性の宇宙飛行最長記録を更新 15

ストーリー by hylom
宇宙で年越しなのか 部門より

headless曰く、

NASAのクリスティーナ・コック宇宙飛行士が日本時間12月29日、女性の宇宙飛行(1回の)最長記録を更新した(NASAGeekWireSlashGear)。

これまでの記録はNASAのペギー・ウィットソン宇宙飛行士による2016年11月~2017年9月の288日が最長だった。今回が初飛行のコック宇宙飛行士は2019年3月15日打ち上げのソユーズMS-12で国際宇宙ステーション(ISS)入りしており、2020年2月に地球へ帰還する予定だ。ISS滞在日数は300日を超え、NASAのスコット・ケリー宇宙飛行士(340日)に次ぐ長期滞在となる。コック宇宙飛行士はNASAのジェシカ・ミーア宇宙飛行士とともに史上初となる女性だけの船外活動も実施しており、記録の多い初飛行になっている。なお、ウィットソン宇宙飛行士の宇宙飛行日数は合計665日で世界第8位、米国の宇宙飛行士としては最長とのこと。

14079313 story
バイオテック

植物性人工肉バーガーを食べると男性の乳房が大きくなるという主張 49

ストーリー by hylom
競合潰しか 部門より

headless曰く、

植物原料から作られた人工肉が注目を集めることに危機感を持つ畜産・食肉業界では人工肉を「meat」」と呼ぶことを禁じるよう議会に働きかけたり、人工肉の安全性に問題があると主張するキャンペーンを行ったりなどさまざまな対抗策を打ち出しているが、今度は男性が人工肉を食べると乳房が大きくなると主張する記事が畜産業界紙Tri-State Livestock Newsに掲載されている(Ars Technica)。

執筆したのは獣医学博士のJames Stangle氏。記事では植物性パティ「Impossible Burger」を使用するバーガーキングのImpossible WhopperとオリジナルのWhopperの成分を比較している。カロリーは同等でタンパク質も同等の量を含むが、牛肉は制限アミノ酸トリプトファンを必要量の79%含むのに対し、大豆タンパク質は制限アミノ酸メチオニンを必要量の41%しか含まないため、Impossible Whopperで利用可能なタンパク質はWhopperの半分以下になるとのこと。

男性の乳房が大きくなるとの根拠はエストロゲンの含有量だ。Impossible Whopperは44mgのエストロゲンを含むのに対し、Whopperは2.5ngだという。そのため、Impossible WhopperはWhopperの1,800万倍のエストロゲンを含むと主張する。1日にコップ6杯の豆乳を飲むだけで男性の乳房を大きくするのに十分な量のエストロゲンを摂取できるとし、これはImpossible Whopperを1日4個食べるのと同等だと述べている。

この主張は大豆に含まれるイソフラボンがエストロゲン様の作用を持つことを根拠にしたもののようだが、食事から摂取する量のイソフラボンでは健康への影響はないとみられている。2008年には豆乳を飲んでいた60歳男性の乳房が大きくなったとの症例が報告されているが、この男性は1日3リットル近い豆乳を飲んでいたとのことで、記事が想定する分量をはるかに上回る。

このほか、Impossible Burgerでは牛肉の味や肉汁を再現する大豆レグヘモグロビンの製造に遺伝子操作したピキア酵母を用いている点を指摘。遺伝子組み換え生物(GMO)を使用している点は素晴らしいなどと述べつつ、Impossible Whopperを食べる人はGMOに反対しそうな人だと皮肉っている。

14079310 story
Sony

世界で初めてリチウムイオン電池を商品化したのはソニー、ノーベル賞受賞を逃した開発者は語る 33

ストーリー by hylom
発明と実用化 部門より

2019年のノーベル化学賞は、リチウムイオン電池の開発に貢献した米国のジョン・グッドイナフ氏(ドイツ生まれ)とスタンレー・ウィッティンガム氏(英国生まれ)、日本の吉野彰氏が共同受賞した。しかし、リチウムイオン電池の開発においてはこれ以外の研究者も成果を出しており、その1人である元ソニーの西美緒氏が、ソニーは旭化成よりも早くリチウムイオン電池の商業化に成功していたことを主張している(毎日新聞)。

実際、世界で初めてリチウムイオン電池を商品化したのはソニーであり、西氏もノーベル化学賞の有力候補とされていたようだ(ミカドONLINE)。なお、ソニーは2017年に電池事業を村田製作所に売却している(過去記事)。

国内におけるリチウムイオン電池の開発においては、三洋電機も旭化成に先駆けて特許を取得していたことも以前話題になっていた(論座)。

14079306 story
アメリカ合衆国

米政府、ジオエンジニアリング(地球工学)の研究資金として400万ドルを承認 12

ストーリー by hylom
とりあえずで約4億 部門より

Anonymous Coward曰く、

米政府が、地球からの熱を反射することで気候変動に対抗することを目指す「ジオエンジニアリング」(地球工学)への資金提供を初めて承認した。地球工学は研究者などの間で賛否が分かれる手法とされる(MIT Technology ReviewSlashdot)。

今回、国立海洋大気庁(NOAA)は関連予算として400万ドルを獲得したという。このプログラムの主な目的は、成層圏の仕組みの基本的な理解を高め、地球工学を導入したときの潜在的な影響やリスクを評価することにある。しかし、地球からの熱を反射するという手法を導入した場合、環境への副作用が生じる可能性がある。

また、地球温暖化の解決策として地球工学を提案することにより、トランプ政権に対して向けられている温室効果ガスの排出削減に対する圧力を緩和する目的があるのではないかとの懸念もある。

14078768 story
宇宙

2019年のロケット打ち上げ回数、中国が2年連続1位 28

ストーリー by headless
減少 部門より
12月27日、ロシアがRokot/Briz-KMロケットによる通信衛星Gonets-Mの打ち上げを、中国が長征5号ロケットによる通信衛星 実践20号の打ち上げをそれぞれ成功させ、2019年に予定されていたロケットの打ち上げはすべて終了した。2019年のロケット打ち上げ回数は中国が2年連続で1位となった(2019 Space Launch Report)。

中国のロケット打ち上げ回数は34回(失敗2回)で、25回(失敗なし)のロシアが続く。昨年2位だった米国は21回(失敗なし)で3位となっている。昨年よりも打ち上げ回数が多かったのはロシア(+5回)のみで、中国は5回、米国は10回少なくなっている。日本は昨年6回(失敗なし)の打ち上げを実施していたが、今年は2回(失敗なし)にとどまる。2019年は打ち上げ総数でも昨年より12回少ない102回となる一方、打ち上げ失敗は2回多い5回となった。

米国の打ち上げ回数減少はSpaceXが打ち上げ回数を大きく減らした(21回→13回)ことが大きい。特にFalcon 9ロケットは昨年の20回から11回に減少している。Uniited Launch AllianceはAtlas Vロケットの打ち上げ回数が大きく減少(5回→2回)し、トータルでは昨年の8回から5回に減少した。残りの3回はノースロップ・グラマンのPegasus XLロケットが1回、ウクライナ製のAntaresロケットが2回となっている。
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バイオテック

米国防総省、直販型DNA検査キットにはセキュリティリスクがあると軍人に注意喚起 10

ストーリー by headless
検査 部門より
米国防総省が直販型DNA検査キットにはセキュリティリスクがあるとして、使用すべきではないと注意喚起するメモを軍人に送ったそうだ。この件は米Yahoo Newsが入手したメモを元に報じ、国防総省報道官がThe New York Timesに事実関係を認めている(Yahoo Newsの記事The New York Timesの記事The Vergeの記事SlashGearの記事)。

直販型DNA検査キットは綿棒で採取した口腔内細胞や唾液のサンプルを送るだけで手軽にDNA検査ができるが、中には検査結果を捜査機関と共有したり、第三者に販売したりする企業も存在する。国防総省が懸念するのもこの点のようで、遺伝子情報が外部に漏れることは個人的および戦略的なリスクにつながるという。

メモによれば、こういった直販型DNA検査はほとんど規制されておらず、個人情報や遺伝子情報が漏れる可能性や予期せぬセキュリティ上の問題を引き起こす可能性があるほか、統合軍や作戦に対するリスクを増加させるとのこと。また、DNA検査キット会社の中には軍人をターゲットにした値引きを提供するところもあり、国防総省内で広まっているそうだ。

報道官は不正確な検査結果が軍人の士気に影響する可能性や、その情報が開示される可能性を指摘する。国防総省はDNA検査全般に反対しているわけではなく、消費者向け製品を使用せずに認可を受けた専門家に依頼することを推奨しているとのこと。なお、メモでは具体的なリスクを説明していないが、報道官も明言を避けたようだ。

これに対し、DNA検査キットを提供する23andMeでは米食品医薬品局(FDA)の認可を受けた同社の検査は99%以上正確だとし、検査は米国内で行われ、別途明確な承諾を得ない限りは情報を外部と共有することもないと反論。同じくDNA検査キットを提供するAncestryは軍人向けの値引きは行っていないと述べ、外部との情報共有も否定したとのことだ。
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未知のハックに一心不乱に取り組んだ結果、私は自然の法則を変えてしまった -- あるハッカー

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