「その遺伝子の大半が未知」という不可思議なウイルスが発見され、研究者が頭を悩ませているという（Independent、LiveScience、Complex）。

このウイルスは南米に伝わる神話に登場する「水の母」を示す「Iara」を取って「Yaravirus」と名付けられており、ブラジルの「Lake Pampulha」という人工湖で収集されたアメーバから採取された。このウイルスのサイズは直径80ナノメートルほどで、アメーバに感染する一般的なウイルスのサイズ（200ナノメートル）よりも明らかに小さいだけでなく、その遺伝子を分析したところ、その90％が未知のものだったという。

遺伝子分析の結果では、このウイルスは74の遺伝子を持っていたが、そのうち既知のものは6つのみ。さらにウイルスを覆うタンパク質の殻（カプシド）についても既存のタンパク質とは大きくことなっているそうで、このウイルスの起源や、どのように進化したかについて大きな謎が残されているという。

なお、このYaravirusが人間に感染することはないという。

電波天文学において、ごく短時間に大量に放射される電波を「高速電波バースト（Fast radio burst）」と呼ぶ。高速電波バーストについては2019年に反復して発生する高速電波バーストが確認され、地球外生命体からのメッセージという説も出た。そしてこのたび、研究者らの観測によって、16.35日の頻度で頻発する高速電波バーストの存在が確認されたという（CNN、Technology Review）。

この高速電波バーストは「FRB 180916.J0I158 + 65」と呼ばれているもの。ただ、共通の発生源は確認されておらず、なぜこの現象が発生しているのかはまだ特定されていない。また、意識的な操作と見なせるパターンは検出されておらず、地球外生命体の活動によるものという可能性は現時点では低いという。

円周率計算プログラム「スーパーπ」の開発でも知られる東京大学名誉教授の金田康正氏が2月11日、急性虚血性心疾患で死去した。70歳だった。

金田氏は東北大学卒業後東京大学の大学院に進学、その後は東京大学大型計算機センターなどで計算機による計算に関する研究を行っていた。広く知られている業績の1つとしては円周率の計算があり、2002年には1兆2311億桁の計算に成功していた。

また、2009年の「事業仕分け」では次世代スパコン事業の予算縮減が行われたが（過去記事）、この事業仕分けに「仕分ける側」として参加していたことも当時話題となった。これに関して金田氏は事前討論には一切参加していなかったとしつつ、その後復活したスパコン予算に関しては「税金の無駄遣いだった」との態度を変えていなかったようだ（HPC Wire JAPAN）。

Anonymous Coward曰く、

千葉県農林総合研究センター森林研究所が、無花粉の遺伝子を持ったヒノキ優良品種の発見についてという発表を行っている（NHK）。

発表によると、同研究所が関東地方で栽培されている8つの品種を調べ、花粉を飛ばす可能性の少ないものを探したところ、全国で初めて花粉を飛ばさない「無花粉」の遺伝子を持つ品種「丹沢6号」および「丹沢7号」を発見したそうだ。

さらに、これら品種について自家受粉をさせたうえで種を採取し育成したところ、それぞれ36％と56％の苗木で雄花が成熟せず、花粉を飛散させる能力のないことが分かったという。研究所はこの2つの品種を掛け合わせて種子を作れば、一定の確率で花粉を飛ばさない苗木を生産できる可能性があるとしている。

Anonymous Coward曰く、

2017年に出願された先端技術関連特許を分析したところ、調査対象とされた10分野中9分野で中国が出願数トップという結果となったそうだ（日経新聞、CoinPost）。

詳しいデータは日経新聞の別記事で閲覧できるが、これによると調査対象の10分野は次のとおり。

• AI
• 量子コンピュータ
• 再生医療
• 自動運転
• ブロックチェーン
• サイバーセキュリティ
• 仮想現実（VR）
• ドローン
• 導電性高分子
• リチウムイオン電池

このうち量子コンピュータ以外は中国がトップで、量子コンピュータは1位が米、2位が中国。導電性高分子、リチウムイオン電池については日本が2位だが、それ以外は米国が2位になっている。また、AIや再生医療、ブロックチェーン、サイバーセキュリティ、仮想現実、ドローンについては日本は韓国（いずれも3位）以下。

2005年時点では量子コンピュータや自動運転、導電性高分子、リチウムイオン電池で日本は1位、AIや再生医療、ブロックチェーン、サイバーセキュリティ、仮想現実で2位だったので、約10年で中国や韓国に追い抜かれた形になる。

日経新聞の記事では分野ごとの出願企業や「質」ランキングも掲載されている。10分野の質ランキング上位10社を国別に見ると、うち64社が米国企業。続いて日本企業が18社、韓国企業が8社となっている。中国の特許申請数増加は中国政府による科学技術開発の振興政策が影響しているとのことで、科学技術費に関しても2017年で日本の3倍、米国に肉薄する状況だそうだ。

headless曰く、

米国・ニューヨーク市長のビル・デブラシオ氏は6日、市が所有・賃借する敷地内において、飲料用使い捨てプラスチックボトルの販売を必要性がない限り排除する行政命令に署名した（行政命令 PDF、The Verge）。

対象となるのは21米液量オンス（約621ml）以下の飲料用プラスチックボトルで、（a）市の予算による購入、および（b）市が所有または賃借する敷地内での販売を2021年1月1日までに取りやめるというものだ。例外となるのは（a）代替品がない、または実用的でない、（b）健康・安全・福祉の保護に必要、（c）行政命令発効時点で契約や労働協定に相反する、（d）緊急事態への備え・対応に必要な場合となっている。こういった場合は効果のあるごみ削減計画で代替可能とのこと。目標期日までに達成が不可能な場合は、期日を延期する可能性もある。

市が所有・賃借する敷地は2016年時点で43,000エーカー（約174km²）あり、マンハッタン島の2倍に相当する面積だという。トランプ政権はオバマ政権時代に施行された国立公園でのプラスチックボトル入り飲料水販売禁止を2017年に廃止しているが、今回の行政命令ではTrump Organizationがセントラルパーク内に持つ2つのスケートリンクやフェリーポイントパークに持つゴルフコースも対象になるとのこと。市議会議員からは市長が代替わりした際に取り消される可能性のある行政命令ではなく、法制化を進める動きもあるそうだ。

デブラシオ氏は同日、市で使用する自動車を2040年までにすべて電気自動車にする行政命令（PDF）と、化石燃料を供給する新たなインフラストラクチャー建設を禁ずる行政命令（PDF）にも署名している。

headless曰く、

世界保健機関（WHO）事務局長は11日、新型コロナウイルス（2019-nCoV）による疾病を「COVID-19」という名称で呼ぶことをメディアブリーフィングの中で明らかにした（事務局長のスピーチ全文、感染状況報告書22: PDF、動画：該当部分は冒頭から5分過ぎ）。

COVID-19（コーヴィットナインティーン）は「coronavirus disease 2019」（コロナウイルス疾病2019）の短縮形。WHOが国際獣疫事務局（OIE）と国連食糧農業機関（FAO）とともに策定した新しい疾病の命名に関するベストプラクティスに従ったもので、地理的な場所や動物、個人、集団に結び付けられる名称を避けつつ、発音しやすく疾病に関連する名称として選ばれたとのこと。

Anonymous Coward曰く、

大西洋を横断する、米ニューヨーク・ジョン・F・ケネディ国際空港から英ロンドン・ヒースロー空港間を結ぶ空路で、飛行時間4時間56分という最短記録が生まれたそうだ。大西洋上にあった大型低気圧「キアラ」の影響だという（CNN、Yahoo!ニュース、Flightradar24）。

同区間の平均飛行時間は6時間50分で、普段よりも2時間ほど短い。低気圧の暴風に押されることで飛行速度が上昇、一時は時速1327kmという非常に早い速度で飛行したことで、この最短記録が達成された。逆に同時期のロンドン発ニューヨーク便は2時間30分ほど長い時間がかかってしまったという。

昨年、オーストラリアの年間降雨量は観測史上最低となり、その影響で大規模な森林火災も発生していたが（過去記事）、今度はオーストラリアのシドニーで記録的な豪雨が発生しているそうだ（BBC）。

NOBAX曰く、

オーストラリア気象局（BOM）によると、シドニーの過去4日間の雨量は391.6ミリに達しており、危険な鉄砲水が発生するおそれもあるそうです。森林火災の影響を受けた地域は鉄砲水が発生しやすくなっているようです。

また、今回の大雨によってシドニー近郊の「カロワン・ファイヤ」と「ゴスパーズ・マウンテン・ブレイズ」の2つの森林火災が消火されました。ニューサウスウェールズ州では、発生していた約60件の森林火災のうち20件が6日までに雨によって消し止められました。

「Q.下は大火事 上は洪水 さあこれは何でしょう」「A.オーストラリア」なんてことになるのでしょうか。

Anonymous Coward曰く、

国立研究開発法人・日本医療研究開発機構（AMED）において、 その予算の管理がすべて内閣官房の健康・医療戦略室によって握られており、その自律性が完全になくなっていると同機構の理事長が発言したという（日本の医学研究の本丸・AMED、末松理事長が審議会で衝撃発言、「我々の自律性は完全に消失している」）。

AMEDは「医療分野の研究開発の司令塔機能」として設立された組織。理事長によると、設立当初の3年間は予算の配分を適切に行えていたが、現在では「各省の予算のマネジメントに関する相談等は全部健康・医療戦略室を通してやるように」とされ、本来AMEDが自立的に利用できるはずに調整費についても、厚労関係のものに使用するよう強いられているという。

ここで出ている健康・医療戦略室に関しては不倫疑惑が週刊誌を賑わせているほか、iPS細胞がらみの研究資金に関する騒動にも絡んでいたという（過去記事）。

ESAは10日、NASAと共同で太陽探査機Solar Orbiterの打ち上げを実施した(ESAのプレスリリース、 NASAのプレスリリース、 ミッション概要、 動画)。

Solar Orbiterを載せたAtlas V 411ロケットがケープカナベラル空軍基地から打ち上げられたのは日本時間13時3分。1時間21分後にはドイツ・ダルムシュタットの欧州宇宙運用センターで太陽電池パネルの展開成功を示す信号を受信したとのこと。

Solar Orbiterは2020年12月と2021年8月に金星を、2021年11月に地球をスイングバイして運用軌道に入り、その後も金星とのスイングバイを繰り返して黄道面からの傾きを大きくしていく。黄道面からの傾きは予定されている5年間のミッションで17度、提案されている延長ミッションでは33度に達するという。

黄道面から大きく傾いた軌道からの太陽観測は1990年にESAとNASAが共同で打ち上げた太陽探査機Ulyssesが実行しているが、Ulyssesと違ってSolar Orbiterはカメラを搭載しており、史上初めて太陽の極を撮影可能だ。これにより、科学者は太陽の活動を生む磁場に関する科学モデル間のギャップを埋める重要な情報を得ることが可能となる。NASAの太陽探査機Parker Solar ProbeはSolar Orbiterよりも太陽に接近し、太陽風の発生に関するデータを採取するが、カメラは搭載していない。両探査機が連携してミッションを行うことで、採取したデータをよりよく理解できるようになる。

Solar Orbiterは非常に楕円率の高い軌道で運用され、太陽への最接近時には水星の軌道近日点よりも内側、太陽面からの距離はおよそ4,200万キロメートルとなる。最新の熱シールド技術により、搭載する科学機材を500℃までの温度、地球軌道上の衛星が受ける熱の最大13倍まで保護できるとのことだ。

1月23日、内閣府が「ムーンショット目標決定のお知らせ」という発表を行った（NHK）。

「ムーンショット」は、人類の月面着陸のような今まで実現されていない野心的な計画や挑戦を指し示す言葉。日本においては内閣府の総合科学技術・イノベーション会議において目標の設定が進められていた。

今回決定した目標は次の6つで、いずれも2050年までの実現を目指している。

1. 人が身体、脳、空間、時間の制約から解放された社会を実現
2. 超早期に疾患の予測・予防をすることができる社会を実現
3. AIとロボットの共進化により、自ら学習・行動し人と共生するロボットを実現
4. 地球環境再生に向けた持続可能な資源循環を実現
5. 未利用の生物機能等のフル活用により、地球規模でムリ・ムダのない持続的な食料供給産業を創出
6. 経済・産業・安全保障を飛躍的に発展させる誤り耐性型汎用量子コンピュータを実現

また、これらに対しては、国が5年間で総額1000億円を拠出して研究を進めるとのこと。ただ、こういったアプローチは現代においては時代遅れとの批判もある（WIRED）。

南極の気温が上昇しているという話は以前より話題になっており、2015年にはエスペランサ観測基地過去最高気温を更新する17.5℃が観測されたが、（過去記事）、今年2月6日に同基地でこれを上回る18.3℃の気温が観測された可能性があるという。世界気象機関（WMO）が発表した（共同通信、ウェザーニュース、Yahoo!ニュース）。

フェーン現象がこの高温の原因の1つとも推測されている。なお、同基地の2月の最高気温の平均は3.7℃だそうだ。

Foxconn(富士康)は6日、グループの中国子会社FII(工業富連)でウイルス防護マスクの生産を開始すると発表した(WeChatでの発表、 The Guardianの記事、 Business Todayの記事、 上海証券取引所の公告: PDF)。

深センの工場には既に生産ラインが導入され、5日には試験生産も成功しているという。2月末までに日産200万個を見込んでおり、同グループの従業員の需要を満たすだけでなく、全世界でマスクが不足しているところへ供給することも可能とのこと。Foxconnでは従業員の新型コロナウイルス感染防止に努めるだけでなく、影響を受けた地域への救援物資供給なども行っているという。同グループは過去にSARSとの戦いを克服しており、今回の新型コロナウイルスも克服できるとの自信を示している。

これについてFIIは翌7日上海証券取引所に公告を出し、マスク生産で同社の主要事業が変わることはなく、主要製品生産ラインへの影響は小さいこと、現時点で導入済みのマスク生産ラインは日産10万個でまだ試験生産の段階であること、製品としての認可は申請中であることを説明した。

英国・ウェールズのダフェッド-ポウイス警察は4日、牛のDNA検査結果が窃盗事件の裁判で有罪の証拠になったことを発表した(プレスリリース、 The Independentの記事)。

この事件は2017年、被害者の農場から逃げ出した牝の子牛(価格3,000英ポンド)を隣の農場のオーエンズ氏が着服したというもの。オーエンズ氏は識別タグを改変し、逃げ出した子牛のことは知らないと主張していたそうだ。しかし、被害者はオーエンズ氏の農場にいる牛の中から自分の子牛を識別し、警察に届け出たという。

警察が子牛と被害者の農場にいる牛から採取した血液サンプルをDNA検査した結果、兄弟姉妹の関係であることが判明する。オーエンズ氏は自分の意思に反して検査が行われたと主張したが、警察が動物から血液サンプルを採取したのは合法だと判断されたという。オーエンズ氏は2月3日の公判で有罪となり、罰金4,000英ポンドと費用400英ポンドの支払いを命じられた。犯罪事件で牛のDNAが証拠となるのは英国初とのことだ。