海洋研究開発機構（JAMSTEC）が、深さ約1,000mの海底で微弱な発電現象を確認したと発表した（JAMSTECの発表、朝日新聞）。

この現象が確認されたのは、沖縄トラフの深海熱水噴出域。海底下の熱水に含まれる硫化水素から電子が放出されており、それが海底を伝わって海水中の酸素に渡される反応が起きていたという。電子の移動が発生しているということは電流が流れているということであり、また実際に電位を測定したところ、深海熱水噴出域の海水の電位は約+466mV、噴出孔付近の熱水の電位は約-96mVだったという。また、噴出孔付近で熱水と海水の間でできる円柱状の構造体「チムニー」の電位を測定したところ、場所によって電位が異なることも確認したそうだ。

この発電現象による電位差は最大600mVほどと小さいが、この電気を利用する生物の存在や、生命の誕生にこのような現象が関係した可能性が考えられるほか、この電力を海底探査に活用することも考えているようだ。

maia 曰く、

ポール・アレン、民間宇宙飛行ビジネスに参入というストーリーが2011年にあったが、その空中発射ロケットの母機、Stratolaunch aircraft（愛称 Roc）の実機がロールアウトした（GIGAZINE、POPULAR MECHANICS）。

翼幅117m（史上最大）、双胴、6発（747のエンジン）、離陸時総重量13000ポンド（約590トン）という姿は実に変態的である。例によってScaled Composites（創業者バート・ルータンは既に引退）の設計・製造。エンジン、脚、油圧機構などを再利用するために、ユナイテッドエアラインから中古747を2機購入した（JAXAのコラム）。スケジュールは遅れているが、ロケットの初打ち上げ予定は2019年。空中発射システムはコストダウンにつながる可能性はあるが、さてどうなるか。

大阪大学産業科学研究所が、水から水素を生成するための新たな光触媒を開発したと発表している（マイナビニュース）。

この触媒は黒リンと金ナノ粒子、チタン酸ランタンから構成されている。従来の光触媒は紫外光しか利用できないためエネルギー変換効率が低いという問題があったが、今回開発された光触媒は可視光および近赤外光に反応するため、より効率良く太陽光と水から水素を合成できるという。

あるAnonymous Coward 曰く、

トランプ米大統領が気候変動に関する「パリ協定」から離脱する方針を表明した（ハフィントンポスト、NHK）。

米環境保護庁（EPA）のスコット・プルイット長官など反環境保護派は環境保護派について、「地球にやさしい」ふりをした隠然たる社会主義運動にほかならないなどと考えていること、トランプ大統領の支持者は「どこか遠いところ」の環境保護よりも自らの仕事や生活のほうが重要であると考えていることなどが背景にあると報じられている（ロイター）。

トランプ大統領はパリ協定離脱を表明するに際して中国を名指しで批判したが（産経新聞）、これに対し中国はパリ協定を遵守するとの立場を示している（日経新聞）。

米国のパリ協定離脱により、今後中国が米国に代わり気候変動に対する世界的取り組みを主導する立場になる可能性があるほか、米国の再生可能エネルギー関連企業が打撃を受ける可能性もあるという。そうした背景から、「トランプ氏のオウンゴールだ」などとの厳しい批判も出ている（ロイター）。