headless曰く、

米疾病予防センター（CDC）によると、リキッド加熱型電子タバコ（vape）の使用に関連する可能性のある肺疾患の症例が10日間で倍増したそうだ（CDCの調査に関する情報、9月6日の記者会見トランスクリプト、プレスリリース、FDAの消費者向け情報）。

幅広い注意喚起が行われたため、これまで見過ごされていた症例が報告された可能性もあるが、8月27日時点で215件だった症例は9月6日時点では450件にまで増加しているという。これによる死者はすでに報じられているイリノイ州の1名に加え、カリフォルニア州・インディアナ州・ミネソタ州・オレゴン州で各1名、合計5名が確認されているそうだ。ただし、6日に行われたカンファレンスコールによる記者会見ではオレゴン州とインディアナ州で各1名が7月に死亡しており、あと1件が調査中と説明されている。CDCでは今回の被害拡大を受けて過去の症例にさかのぼって調査しているとのことで、さらに増加する可能性もある。

多くの患者はテトラヒドロカンナビノール（THC）などの大麻抽出物を含むリキッドを使用していたと報告されており、米食品医薬品局（FDA）が調査したTHC含有リキッドの多くに顕著な量のビタミンEアセテートが含まれていたという。ビタミンEアセテートは化粧品やサプリメントなどに用いられるが、蒸気を吸入した場合の安全性は確認されていない。ただし現在のところビタミンEアセテートを含め、肺疾患の原因と特定された物質はないとのこと。また、ノースカロライナ州の症例では、検査した5人の患者すべてがリポイド肺炎を発症していたそうだ。リポイド肺炎は油脂や脂質が肺に入ると発症する可能性のある非感染性の肺炎だが、原因となった脂質が外部から取り込まれたものかどうかについては特定できていないとのことだ。

調査はまだ進行中の状態ではあるが、若者や妊娠中の女性は電子タバコ製品を使用しないこと、現在タバコ製品を使用している成人は電子タバコ製品の使用を始めないこと、路上で販売されている電子タバコ製品を使用しないこと、自分で電子タバコ製品を改造したり、リキッドに含まれていない物質を追加したりしないこと、禁煙しようとしている成人はカウンセリングやFDA認可済みの薬品を含め、根拠に基づく治療を受けることが推奨されている。

先日、MITメディアラボが児童売春で逮捕・拘留されていた米富豪から資金援助を受けていたことが発覚したが、この問題を受けてMITメディアラボの伊藤穰一所長が辞職することを表明した（NHK）。

CNET Japanによると、辞職が決定的になったのは次のことが理由だという。

具体的には、MIT全体で「寄付提供者には不適格」とされていたEpstein氏から、そのことを承知で（大学当局には内緒で）長年資金を受け取っていた、あるいはEpstein氏と伊藤氏がほぼ二人三脚でメディアラボの資金集めをしていたこと、と言えよう。

また、隠蔽工作なども行われていたようだ。

文部科学省科学技術・学術政策研究所（NISTEP）の論文数に関するデータや総務省の科学技術研究調査を基に比較を行ったところ、日本の大学の理系論文数は2000年頃から伸びが減少し、2004年をピークにその後は頭打ちの状態になっていることが分かったという（共同通信、東京新聞）。

理系論文数は2004年までは増加傾向だったが、2004年に国立大学を法人化した後2010年ごろまでは減少が続き、その後やや盛り返したものの2012年以降はまた減少傾向にある。

記事では「研究活性化策として導入した競争原理の拡大が奏功しなかった形」とも記されている。