米レストランチェーンで提供する肉類の抗生物質排除状況をまとめた年次報告書「Chain Reaction」2019年版が公開された(Chain Reaction V: PDF、 Mashableの記事、 Consumer Reportsの記事)。

報告書はCenter for Food SafetyとConsumer Reports、Milken Institute School of Public Health、Antibiotic Resistance Action Center、Natural Resources Defense Council (NDRC)、Food Animal Concerns Trust (FACT)、U.S. PIRG Education Fundが作成したもので、今年で5年目となる。調査は米国でトップ25のファーストフード・ファーストカジュアルレストランチェーンを対象に、牛・豚・鶏・七面鳥の4種の肉類について行われているが、今年は特に牛肉に注目した報告書になっている。

米国では耐性菌の発生を防ぐため、人間の医療用でも使われる重要な抗生物質について家畜・家禽への使用を減らす取り組みが進められているが、特に牛での対策が遅れているという。今回の報告書でもすべての肉類を対象にしたスコアで最低の評価Fとなったのは25ブランド中8ブランドなのに対し、牛肉のみを対象にしたスコアでは牛肉を提供しない4ブランドを除いた21ブランド中15ブランドが評価Fとなっている。

牛肉のみを対象にした評価が最も高かったのはChipotle (評価A)とPanera Bread (評価A-)。SubwayとMcDonald'sが評価Cで続く。評価ポイントはサプライチェーンでの牛の飼育に対する抗生物質使用のポリシー (Policy)とポリシーの適用状況(Implementation)、第三者による監査の実施や報告書の公開、調査への回答といった透明性(Transparency)の3項目となっている。米食品医薬品局 (FDA) のガイドラインに準拠するといったポリシーは評価対象外となる。