対人ゲームでは、相手の思考を読んだうえでそれに対応することが求められることが多い。しかし、相手もこちらの思考を読んだ上で行動するとすると、こちらはさらに相手がこちらの思考を読むだろうと想定してその対策を取らなければならない。これを繰り返すと無限ループになるようにも思えるのだが、実際にはそうならない。その理由は、ゲームに参加するすべてのプレイヤーが常に最適解を選択するとは限らないからだという（Quora）。

過去に行われた実験では、一般人はほかのプレイヤーの思考を読まないか、読んだとしてもその思考を読んだ上でほかのプレイヤーが行動を変えるということはあまり想定しない、という結果になったそうだ。そのため、その実験ではいわゆる「裏の裏をかく」行動が最適になったという。

日本の環境NGO「気候ネットワーク」が、株式を保有するみずほフィナンシャルグループに対し「石炭火力発電への融資はリスク」だとして株主提案を行なっているという（NHK、プレスリリース）。

同NGOはみずほFGの株式を31000株（議決権数としては310）所有している株主であり、「当会社がパリ協定及び気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD)に賛同していることに留意し、パリ協定の目標に沿った投資を行うための指標および目標を含む経営戦 略を記載した計画を年次報告書にて開示する。」という条項を定款に規定するよう求めている。この理由として、みずほFGは石炭火力事業会社に対し多額の貸付を行なっているが、世界的に「脱炭素経済」への移行が求められていることからこういった企業の価値は著しく低下するリスクがあるとしている。

tamaco曰く、

日本感染症学会が、コロナウイルスによる新型肺炎（COVID-19）の症例報告を公開している。ここでは、COVID-19による死亡者が発病当初に入院していた相模原中央病院の症例（PDF）も公開されている。

同病院は外科系と地域包括ケアが主体の病院であり、常勤の感染症や呼吸器科の専門医はいないという状況下でのCOVID-19発生とのことで、対応は非常に大変だったようだ。発症者についても、感染症専門病院への転院を依頼したにもかかわらず「現時点での対応が困難」として受け入れられなかっただけでなく、非常勤医師の派遣を断られたり、発症者の居ない病棟までも閉鎖を余儀なくされ、さらに外来も全面停止されるなど、「通常の感染対策では考えられない状況」にまで追い込まれたそうだ。

この報告では症例とともに患者への処置についても記載されており、院内発症した3例のうち1例はごく軽症で自然軽快し、2例については抗HIV、C型肝炎の薬で免疫力あげつつ肺保護の薬を併用する措置を行ったとのこと。新型コロナで呼吸困難になった際の致死率は49%～81%だが、2例ともに人工呼吸器状態からの生還ができたのはすごい。

また、院内感染の伝搬経路としては短期入院した患者を介しての接触感染が疑われており、「COVID-19を想定していない市中一般病院では、全く無防備な状況での発症であり、通常の標準予防策だけでは残念ながら感染対策として不十分な結果であった」と考察されている。また、その後のさらなる感染を抑えられた理由としては、院内の一斉清掃・消毒が有効だったとしている。