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あるAnonymous Coward 曰く、

https://togetter.com/li/1688523
https://www.yamazaki-kk.com/technique/detail.php?id=251&t=1&c=3

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headless 曰く、

Motorolaは25日、消滅が危惧されるブラジルの先住民族言語、カインガング語(kgp-BR)とニェエンガトゥ語(yrl-BR)の2言語を同社のAndroid 11対応デバイスでサポートすると発表した(Motorolaのブログ記事、 The Vergeの記事)。

Motorolaの最大のユーザーベースはラテンアメリカにあるが、この地域の先住民族言語がAndroidでサポートされていないことに気付いたそうだ。現在のブラジルにポルトガルが到達した当時の同地域では1,215の言語が話されていたが、500年後の現在は200言語程度まで減少しており、1世紀以内にすべて消滅する可能性もあるという。

言語が消滅すれば文化遺産も失われるため、Motorolaではソフトウェア上の体験を通じて危機に瀕する言語を保存、さらには再活性化もできるのではないかと研究開発を開始したそうだ。その結果、ブラジル・カンピーナス州立大学(Unicamp)教授のWilmar D'Angelis氏が率いる先住民族言語学者などのチームの協力のもとに、同社のデバイスへのカインガング語とニェエンガトゥ語の追加が実現した。

Motorolaではこれら2言語をアマゾン地域の言語としているが、アマゾン地域といえるのはブラジル北部やベネズエラで話されているニェエンガトゥ語のみのようだ。カインガング語はブラジル南部で話されている言語で、UNESCOのAtlas of the World's Languages in Dangerによれば、かつてアルゼンチンでも話されていたとの報告もあるが現在は消滅しているという。UNESCOによる5段階の消滅危機評価(脆弱・確実な消滅危機・深刻な消滅危機・消滅)では、カインガング語が第2段階、ニェエンガトゥ語は第3段階と評価されている。

Motorolaは今回のイノベーションを他のOEMとも共有してプロジェクトの影響力を広げ、将来的にさらなる先住民族言語をAndroidに追加する道を開きたいと考えているそうだ。そのため、2言語をAOSPやGboardに追加すべくGoogleと共同作業を進めており、Unicode Consortiumとは彼らの協力により収集したすべての言語データをオープンソース化するための共同作業を開始する計画とのことだ。

headless 曰く、

Microsoft IndiaがSurface ProをノートPC「BackBook」と比較して、2-in-1の優位性を主張するプロモーション動画をTwitterに投稿している(Microsoft Indiaのツイート、 Windows Centralの記事、 On MSFTの記事、 動画)。

動画ではSurface ProがBackBook Broに「こんなことができるか」と声をかけると人の手が出てきてSurface Proのキーボードを脱着して見せる。一方、別の人の手がBackBookのディスプレイを引っ張ってもキーボードは当然外れない。最後にノートPCとしてもタブレットとしても利用可能なSurfaceにアップグレードしようといった趣旨のメッセージが表示される。

しかし、Microsoftはキーボードを着脱できないSurface Laptopも発売しており、Surface Proとはコンセプトの異なるBackBookを否定する意味はない。

タイミング的にIntelの「PC vs Mac」キャンペーンと結び付けて取り上げられているが、Microsoft Indiaでは昨年11月にMacBook似のノートPC「BackBook」をSurface Proと比較する「#OriginalByDesign」キャンペーンを行っており、この動画もYouTubeで公開されていたものだ。このキャンペーンは特に話題になっていなかったが、3月24日になってMicrosoft IndiaがTwitterに投稿したことで話題になったようだ。

一連のキャンペーン動画ではSurfaceのタッチスクリーンの優位性を主張するバージョンや、Windows Hello顔認証の優位性を主張するバージョンもみられる。

headless 曰く、

Appleが豪競争・消費者委員会(ACCC)に提出したフィードバックで、iOSのコンテンツ配布手段はApp Storeに限られないと主張している(PDF、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

AppleはACCCによるデジタルプラットフォームサービスに関する調査のフィードバック募集に応じて複数のフィードバックを提出している。今回のフィードバックは先日話題になったApp Storeのレビュープロセスに関するフィードバックよりも先に提出されたものだが、公開はそれより後の3月24日になっている。

このフィードバックはiOSデバイスのユーザーに対するコンテンツ配布手段をApp Storeが独占しているわけではなく、App Storeと他のコンテンツ配布手段との競争が存在することを説明する内容だ。Appleはユーザーの多くはiOS以外のデバイスも所有しているため、iOSエコシステム外のコンテンツ配布手段とも競合するとしたうえで、iOSデバイスのみを所有するユーザーもWebを利用できるため、コンテンツ配布手段はApp Storeに限定されないと主張する。

Webで配布するコンテンツの窓口はWebブラウザーに限らず、プログレッシブWebアプリ(PWA)を開発すればApp Storeを利用することなくアプリを配布できると説明。StarbucksやPinterest、Uber、FTなどWebアプリの導入例が増加していることや、AmazonやGoogle、MicrosoftのWebアプリを通じたiOSでのゲームアプリ提供などを紹介し、App StoreによるiOSエコシステムの独占を否定している。

headless 曰く、

衛星コンステレーションによる北極圏でのブロードバンドサービス提供をめぐり、OneWebとSpaceXのStarlinkの競争になっているそうだ(The Vergeの記事)。

昨年COVID-19の影響で資金繰りが悪化したOneWebは米連邦破産法に基づく再建型破産を申立てたが、英政府のコンソーシアムの買収により復活を遂げた。3月25日には36基の衛星打ち上げに成功し、OneWebの衛星コンステレーションは146基まで増加している。

既に1,000基以上を打ち上げてベータ版サービスも提供しているStarlinkには大きく出遅れているが、OneWebの衛星はすべてが極を通過するため、北極圏でのブロードバンド提供には有利だという。一方、SpaceXはアラスカでの高品質なサービス提供を理由に衛星10基の極軌道投入について米連邦通信局(FCC)の認可を受けており、さらに数十基を追加すべくロビー活動をしているとのこと。

OneWebでは5回の打ち上げで2021年半ばまでに北緯50度以上の全域をカバーし、年内にサービスを開始する「Five to 50」計画を進めており、3月25日の打ち上げはその2回目となる。さらに、2022年には全世界でサービスを開始する計画だ。現在OneWebが計画している衛星コンステレーションは648基。Five to 50計画の残り3回で25日と同数の衛星をそれぞれ打ち上げるとすれば254基となり、ほぼ40%が完成することになる。

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あるAnonymous Coward 曰く、

4月1日、野生サル共同生活組合とカラス生活組合は共同で、日本政府に対しレジ袋有料化の撤回を要請した。

両組合によるとレジ袋有料化により、ヒトが食品を運ぶさいレジ袋の代わりにマイバッグを使うことが増えたという。レジ袋にはヒトの食料が入っていることが多く、餌を確保するための目印として効率が良い。マイバッグでは餌が入っていないバッグと見分けがつかず食生活に支障があるため、要請を行ったという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

日本で形式的な認印の廃止が進む一方で、個人製作の作品やプライベートな手紙などに押印するハンコにこだわる人たちが増えだした。そんなマイハンコを持つ人に困惑しているという一人のマジシャンがスラドの取材に応じた。

このマジシャンは、客が選んだカードにサインをしてもらい、のちにそのカードが予想もしないところか現れるというマジックを得意としている。最近は、客にサインを書いてもらおうとすると、マイハンコを押したいと言われることがあるという。しかし、このマジックはマイハンコでは成立しないという。トリックをばらすと、一瞬ではサインが細部まで同じか目視できないことを生かし、マジシャン自身が書き写している。客が使用するペンもマジシャン自身が用意しているため色も太さも自由自在。普段、サインをすることに慣れていない日本人にタネがばれることはまずない。これがマイハンコとなれば、超短時間で書き写すのは不可能だ。客は普段から見慣れた印影の違いに一瞬で気付く。

マジックでハンコを消すことはできても、マイハンコに興味を持った人の心は消せない。世の変化を敏感にとらえながら、新しいマジックの開発は続く。

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あるAnonymous Coward 曰く、

エイプリルフールネタです

新型コロナウイルスによる自粛ムードの為に、2020年4月1日のエイプリルフールは1年延期されてしまったが、2021年4月1日のエイプリルフールも密を回避するため開催を一年、延期することが決まった。

紛らわしいが、今回の延期は自粛ムードの為の延期ではなく、密を回避するのが目的の為、2020年4月1日エイプリルフールは予定通り、一年延期で開催されることが決定している。
2020年4月1日エイプリルフールと2021年4月1日エイプリルフールの同時開催がなくなっただけであり、同時開催は2022年4月1日を楽しみに待ってもらいたい。

あるAnonymous Coward 曰く、

エイプリルフールネタです。

2022年の最先端ロジック半導体生産がこのままいくと、実質ゼロになり、カーボンニュートラルならぬシリコンニュートラルが実現するという。

ビットコインをはじめとする暗号通貨の高騰で、チップとして外販するより、自社で採掘したほうが利益が出るため、最先端プロセスで作られたチップが売りに出されないからだという。

ゴールドラッシュで儲けたのは、金を掘った人ではなく、掘るための道具を売った人という話があるが、自分で金を掘れるなら、道具を売るバカはいないというわけだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

コンビニ、スーパーのレジ袋が環境問題への対策として有料化されたが、今度は現金が有料化されることが検討されている。

といっても現金は初めから有料ではないか、と思うかもしれないが、現金で支払う際に、レジ袋のようにお金が取られるようになる。
例えばコンビニの場合、商品の代金の合計が1024円だった場合、現金払いなら、+3円され、1027円の支払いが必要となる。

なぜレジ現金が有料化されるかというと、あんまり知られていないんですが、現金はCO2排出量がキャッシュレスに比べて多いんですよ、との事。

あるAnonymous Coward 曰く、

バイデン政権になってさらにメキシコ国境からの移民が増えたにも関わらず、移民危機という言葉をなぜか使用禁止するゲスメディア

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