Teslaの従業員の91.23%は「自分たちは世界を良くしている」。Oracleは27.21%
タレコミ by Anonymous Coward
あるAnonymous Coward 曰く、
https://iphone-mania.jp/news-231174/
アナウンス:スラドとOSDNは受け入れ先を募集中です。
https://iphone-mania.jp/news-231174/
Windowsの新たなゼロデイ脆弱性が再びTwitterで公表された。Twitterでは8月にタスクスケジューラーのゼロデイ脆弱性が公表されているが、今回も同じTwitterユーザー(@SandboxEscaper)によるものだ(Bleeping Computerの記事、 Ars Technicaの記事、 On MSFTの記事、 PoC)。
今回の脆弱性はWindows 10(およびServer 2016以降)のData Sharing Serviceに存在し、関数「RpcDSSMoveFromSharedFile」を呼び出すことで権限のないユーザーが任意のファイルを削除できるというものだ。GitHubで公開されているPoCではpci.dllの削除が指定されており、実行するとWindowsが起動できなくなる。手元の環境では、24日にリリースされたばかりのWindows 10 Insider Preview ビルド18267(19H1)でも削除されることが確認できた。
ただし、削除のタイミングが難しいとのことで、PoCでは処理をループさせているが、状況によっては削除できないこともあるようだ。悪用の方法としてはDLLなどを削除してパスの通った別の場所に格納した同名ファイルを読み込ませるDLLハイジャックが提示されているものの、こちらも現実的に実行するのは難しそうだ。そのため、タスクスケジューラーのゼロデイ脆弱性の時とは異なり、PoCのソースコードが攻撃に転用される可能性は低いとみられている。
なお、既にMicrosoft EdgeやInternet ExplorerではPoCのアーカイブのダウンロードをブロックするようになっており、ChromeやFirefoxも警告を表示する。また、PoCの実行ファイルはWindows Defenderウイルス対策などのセキュリティソフトウェアの最新定義ファイルでマルウェアとして検出される。
10月24日に発表された論文"Organophosphate exposures during pregnancy and child neurodevelopment: Recommendations for essential policy reforms"『妊娠中及び子供の神経発達時におけるリン酸エステル汚染:抜本的な政策転換の推奨』によると、リン酸エステル化合物の殺虫剤は農薬として地球上のあらゆる国でふんだんに使われており、特に発展途上国では急性中毒で20万人の死者が出るほどの濃度で使われているが、このほど、認知障害、行動障害、神経発達障害の原因となることを示す有力なエビデンスが出てきた。
有機リン系の殺虫剤が虫を殺せるのは、殺虫剤ががアセチルコリンエステラーゼの活性を非可逆的に失わせるからであり、これはサリンやVXガスなど、軍事的に「神経ガス」と呼ばれているものも同じ仕組みである。農薬に使われているものは低量では安全性に問題はないとされているが、大人には全くコリンエステラーゼの失活が検出できない程度の濃度で晒された場合でも、発達中の子供、特に胎児への影響は覿面であることが複数の研究によって検証された。この影響には新生児の異常な原始反射、未就学児童の精神・運動発達障害、小学校児童に対する視覚記憶、作業記憶、認識処理速度、言語理解、知覚推理及びIQの減衰が含まれる。妊婦が農薬に晒されると、胎児へのリスクはさらに跳ね上がり、注意欠陥・多動性障害 (ADHD)や自閉症スペクトラム症候群(ASD)の原因となる。
https://www.theguardian.com/environment/2018/oct/24/entire-pesticide-class-should-be-banned-for-effect-on-childrens-health
地球上のありとあらゆる場所で使われていて、実質的に影響を抑えることは不可能なので、全面禁止にした方がいいのではないか、という意見も専門家からは出ている。つまり、少数の人が有機野菜や食品洗浄で助かったとしても、農薬の使用量が上がり続ければ、他の圧倒的大多数の人のIQ合計値が下がり続けていくことを意味する。子供たちから奪われた可能性を考えると、その経済効果はとんでもない量になってしまうので、IQが高いままの人にとっても他人事ではなくなってしまう。
10月1日時点での大学生・大学院生(2019年卒)の就職内定率は、前年同月比1.9ポイント増の94.0%であることがリクルートキャリアの調査で分かった。だが、内定先に「入社したい」と考えている人は14.2ポイント減の55.3%、「入社したくない」人は15.9ポイント増の19.6%となり、入社の意思が弱い学生が増えていることがうかがえた。
#国民投票ネタにしても面白いかもしれない
黒字化
https://japan.cnet.com/article/35127553/
報復関税で雇用が国外流出
https://www.asahi.com/articles/ASLBL462DLBLUHBI023.html?iref=pc_rellink
高価格低品質車
https://www.msn.com/ja-jp/money/news/%E3%83%86%E3%82%B9%E3%83%A9%E3%80%8C%E3%83%A2%E3%83%87%E3%83%AB%EF%BD%93%E3%80%8D%E3%80%81%E7%B1%B3%E8%AA%8C%E3%81%AE%E4%BF%A1%E9%A0%BC%E6%80%A7%E8%AA%BF%E6%9F%BB%E3%81%A7%E6%9C%80%E4%B8%8B%E4%BD%8D%E5%AF%B8%E5%89%8D%E3%81%AB%E8%BB%A2%E8%90%BD/ar-BBORkuF
#ブランド別信頼性ランキングにはアジア勢の賄賂が見え隠れする
オークションに出品したのはフランスの3人グループ「Obvious」で、
さまざまな年代の肖像画15,000枚のイメージを2つのアルゴリズムで解析しました。
一方のアルゴリズムにオリジナル作品を制作させ、もう一方のアルゴリズムにはその作品について、
人がつくったものかどうかを判定させたそうです。
Obviousが使った規則性の学習には、米グーグル(Google)の研究者
イアン・グッドフェロー(Ian Goodfellow)氏が開発した新たなアルゴリズムが使われた。
なにやら、スペインの教会に飾られていたキリストの絵画を全く別の絵に修復してしまった話を
連想させる出来上がりですが。
米国で制裁を受けたことで知られる中国通信機器大手のZTEが、2018年1~9月期の最終損益が72億6千万元(約1170億円)の赤字になったと発表した。ZTEは4月中旬から3カ月間、イランや北朝鮮に不正に通信機器を輸出していたとして米国の制裁を受けた。米企業との取引が禁じられ、主力の通信設備やスマートフォン(スマホ)で心臓部の半導体が調達できず生産が停止。スマホの販売中止にも追い込まれた。
1~6月期に比べ赤字幅は約100億円縮小したが、米国の制裁を受け4~7月に主要業務がほぼ全て止まった影響が残った。制裁が解除された7月中旬以降の7~9月期だけみても売上高は同14%減、最終損益は同65%減の黒字だった。18年通期の最終損益の予想も発表、62億~72億元の赤字を見込むとしている。
米AMDは24日(米国時間)、2018年第3四半期の決算報告を行なった。
米国会計基準(GAAP)に基づく第3四半期売上高は、前年同期比4%増の16億5,000万ドルで、営業利益は前年同期から3,100万ドル増の1億5,000万ドル。純利益は同4,100万ドル増の1億200万ドルを記録した。
米Intelは25日(現地時間)、2018年第3四半期(7月~9月期)の決算を発表した。
これによれば、売上高は前年比19%増の192億ドル、営業利益は43%増の73億ドル、純利益は42%増の64億ドル、1株あたりの利益は同47%増の1.38ドルとなった。売上高は過去最高に達した。
皆さんもソースを読むときに、行と行の間を読むような気持ちで見てほしい -- あるハッカー