taraiok 曰く、

Newcastle大学の研究者によれば、犯罪者はたったの6秒でVISAカードの番号とセキュリティコードを推測することができるという。攻撃は決済システムの持つ二つの弱点が悪用される。一つは複数の支払い要求エラーが発生しても検出が行われないこと。これを悪用して攻撃者はオンライン通販サイトの名義で10～20回ほど支払い要求を行う。名義を換えて繰り返すことにより、データフィールド上の正しい数字を無制限に推測できるという（Newcastle University、Independent、slashdot）。

第二の弱点は決済時に参照するカード・データフィールドの情報がオンライン通販サイトごとに異なる点。複数のWebサイト名義で攻撃してデータを得て、それをジグソーパズルのようにつなぎ合わせれば、攻撃者は驚くほど簡単に必要な情報を得られるという。研究者はこの手法が最近発生した英Tesco銀行ハッキング事件に使用されたとみている。そして、クリスマスプレゼントをオンライン購入する年末に再発するリスクがもっとも大きいとみているという。

あるAnonymous Coward 曰く、

各所で人工光合成の発表が相次いでいる。イリノイ大学は、植物の光合成を模倣してCO2を燃料に替える技術を開発した。実際の光合成の過程を模倣した仕組みだという。太陽からのエネルギーを使用して二酸化炭素を砂糖に変換するもので、CO2を変換してガソリンのような炭化水素に変換することも可能になるとしている（Chicago Tribune）。

昭和シェル石油も陽光と水と二酸化炭素だけでメタンやエチレンを効率良く精製する人工光合成技術を開発したという。従来の人工光合成技術は主にCO2を一度、水に溶かした状態からメタンなどの炭化水素に変換する方式が取られていたが、昭和シェル石油の技術は気体のCO2のまま炭化水素を精製することができるという。炭化水素へのエネルギー変換効率は植物とほぼ同じ0.71％だという（ANN）。

ドイツの科学者チームは、植物が二酸化炭素を取り込む仕組みを変更することにより、大気中からCO2を取り出す非常に効率的な方法を開発した。植物がCO2固定を触媒する酵素としてRuBisCOがあるが、RuBisCOは間違ったガスをつかむと炭素吸収プロセスが遅くなるという。そこでドイツチームはECRと呼ばれる酵素を使用、これによりRuBisCOの9倍という速度で炭素吸収を行えるという。エネルギー返還効率は約25％に達するとしている（PopularMechanics、Slashdot）。

hisao9105 曰く、

https://www.youtube.com/watch?v=VqegUq4qwnQ
オーストラリアのニュース。
飼い犬がカンガルーに捕らえられている所に飼い主参上。
カンガルー殴って追い払ったという記事。

カンガルーと戦うのは危険だという注意書きが載せられているけれども。

殺到の後威嚇しアグレッサーの注意を引き保護対象から意識を逸らさせる。
素早く戦闘状態に移行、先制を取って牽制し保護対象の非難を確認次第離脱。
一連の動作が自然かつ無造作に行われている。

こう書き出してみると｢戦い方の御手本｣みたいな行動様式なわけだ。

短い映像だが学ぶ事の多い一本だったと思う。

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あるAnonymous Coward 曰く、

Microsoftが、最新の人工知能（AI）チャットボット「Zo.ai」への先行アクセスを、メッセージアプリ「Kik」のユーザー向けに提供している。

　Zoは、Microsoftが3月に短期間で公開を停止した「Tay.ai」チャットボットの後継だ。Tayはユーザーによって人種差別やヘイトに満ちた発言をするように誘導され、停止に追い込まれた。今回のZoについては、MSPowerUser.comが米国時間12月4日のブログ記事でプレビュー公開されていることを報じた。

　Zoのプレビュー版を試したKikユーザーは、このMicrosoftの最新チャットボットが現時点では厳しい制限をかけられているのに気づく。おそらく前回のTayのように大暴れするのを防ぐためだろう。Zoが話をしたがらない話題の1つは「政治」だ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

ITの側から農業に携わることになった人は今の農業シーンがどのような状況に置かれているかを考えてみる必要がある。一般の人が手にする農業に関する情報は、ある側面でメディアバイアスが掛かっていることを知らなくてはならない。いくつか例を挙げながら、今の日本の農業について、IT業界にいるものとしていくつか考察を述べる。

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あるAnonymous Coward 曰く、

英Chartered Trading Standards Institute(CTSI)は、2日、ネット上で購入できる模造Apple充電器の99%が安全基準を満たしておらず危険である発表した。CTSIは世界中から計400個の非正規のApple充電器を集めて調査したところ、そのうち397個もの充電器が基本的な安全テストを通過できなかった。発火の可能性もあるという。

CTSIは消費者に安価な怪しい製品を購入せず、正規の充電器を利用するよう勧告している。またこれらの模造品を取り扱わないよう、メーカーや、検索エンジン、SNSプラットフォームにも呼びかけているとのこと。なお、Appleのサポートページでは、Lightningコネクタアクセサリの偽造品・模倣品を識別する方法を公開している（PCWatch、ねとらぼ）。

あるAnonymous Coward 曰く、

ハイテク化された自動車は、車泥棒を捕まえることができるそうだ。車泥棒が1台のBMWのミドルクラスセダン550iを盗んだ。警察から指示を受けたBMWは、遠隔からこっそりドアロックをかけて犯人が出られないよう細工。その盗まれた車自身が泥棒を内部に閉じ込めて即席留置場となったという。警察に起こされた犯人は逃走をはかることもできず逮捕されたとのこと（シアトル警察、Engadget、Slashdot）。

あるAnonymous Coward 曰く、

LINEが、同社の運営する「まとめ記事」作成サービス「NAVERまとめ」にて、まとめ作成者に評価を与える機能や引用元権利者保護および利益還元機能などを提供することを発表した（ITmedia）。

NAVERまとめはネット上のコンテンツを「引用」したまとめ記事を投稿できるサービス。しかし、一つの記事からの引用のみで成り立っている記事や、引用元の意図とは異なる形で引用を行った記事の投稿などが問題視されていた。

今回LINEが発表したのは、過去の投稿実績から投稿者をランク付けし、高いランクの投稿者の記事をより上位に表示する仕組み。また、サイト所有者がサイトのURLをAVERまとめに登録し、コンテンツの利用可能範囲を設定する機能や、コンテンツがNAVERまとめ内で使われた際にインセンティブを還元する仕組みも導入される。

ここ最近の「キュレーションサイト」炎上事件がきっかけのようだが、NAVERまとめでは現時点でもガイドラインによる投稿監視を行っていたとし、他社メディアのような記事削除は行わない方針だという。

あるAnonymous Coward 曰く、

ユーザー離れも行き着くところまで行った感のある老舗SNSサービスmixiだが、このたびキャンペーンとして「友人の10年前の日記を表示する」という機能がmixiに実装されたことが話題となっている。

この機能は「過去の日記を振り返る」という意図だそうだが、10年前の恥ずかしい日記（黒歴史）が発掘されて晒されることを恐れるユーザーも少なくないようだ。さらにmixiのログインID/パスワードを忘れているユーザーも少なくないようで、過去の日記が晒されるのは恐ろしいがそれを確認したり、日記を非公開にすることができないというトラブルもあるようだ。

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あるAnonymous Coward 曰く、

> 米アマゾン・ドット・コムは５日、来年初頭にコンビニエンスストアに進出すると発表した。
> 来店客が何を購入したかを人工知能（ＡＩ）が認識。来店客は商品を持ってそのまま待ち時間なしに退店できる
> 会計はアマゾンの口座から自動で引き落とされる
> 消費者は入店時に読み取り機付きゲートにスマートフォン（スマホ）をかざして本人確認をする

非常に便利なので日本でも。とはいえAmazonユーザーしか入店できないとなるとトラブルも起きそうだが。

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あるAnonymous Coward 曰く、

米Amazonは5日、同社がレジでの会計も行列も不要な画期的な実店舗「Amazon Go」を、2017年に本社のある米ワシントン州シアトルから出店するすることを発表した（Amazon.com, TechCrunch, gizmodo, itmedia, ITpro, AFPBB）。

Amazon Goは入店時にスマホでチェックインを行い、後は商品を持って店から出るだけで自動的に会計が行われるという画期的なシステムを採用した実在の店舗。コンピュータービジョンやセンサーフュージョン、ディープラーニングなどを組み合わせた「Just Walk Out」と呼ばれる技術により、棚から取った商品は自動的にバーチャルカートに追加され、ユーザーが店から出た時点でAmazonアカウントに請求されるという。公式の動画を見ると、商品を自分のカバンに詰め込んでそのまま店を出るという、一見してぎょっとしてしまうような光景が繰り広げられておりインパクトがある。

現在は従業員を対象にテスト営業が行われている。店舗では生鮮食料品を扱っており売り場面積は167平米ほどで、平均的なコンビニより広いものの小型スーパーよりは狭いサイズということである。同社が今後この店舗を拡大していくのか、それとも他社にシステムを提供していく計画なのかは不明だという。

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あるAnonymous Coward 曰く、

欧州委員会は4日、Facebook、Twitter、Google、Microsoftなどにヘイトスピーチへの対応をさらに早めるように勧告した。今回の勧告はIT各社と欧州連合（EU）間で決められた行動規範が十分に履行されていないと判断されたためだと見られている。この行動規範では、ヘイトスピーチの削除要請があった場合、大半を24時間以内に審査し、必要があればヘイトスピーチを削除するか内容を見られないようにするとされていた。24時間中に処理される問題のある投稿はおよそ40%程度で、2日中に80%以上が処理されてきたという。しかし、司法委員長であるVera Jourova氏はとても納得できる結果ではないと難色を示し、数カ月中に大きく改善されなければ法的に対応すると発言したという。

この勧告と連動しているかはは不明だが、Facebook、Twitter、Google、Microsoftの4社は6日、テロ関連の画像や勧誘ビデオを排除するため、共用のデータベースを構築すると発表した。データベースには、各社が排除した過激派コンテンツのハッシュ値を共有、テロ関連の画像や映像を効率的に識別できるようにするという。どの画像や動画のハッシュをデータベースに加えるかは各社が判断し、データベースと一致したコンテンツも自動的には削除されない仕組み。データベースには今後、さらにほかの企業が参加する可能性もあるそうだ。データベースは2017年初めに運営が開始される予定だとしている（Gizmodo、PCWatch、CNN、Reuters、Slashdot）。

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