northern 曰く、

ベンチャー企業のExaScalerとPEZYComputingは、両社が開発したスーパーコンピューターが国内1位相当の性能を達成したと発表した(プレスリリース、 NHKニュースの記事)。

独自開発した最新のメニーコアプロセッサ「PEZY-SC2」を基幹プロセッサとし、液浸冷却技術で高い省エネ性能を実現したという。

このスーパーコンピューター「Gyoukou (暁光)」は海洋研究開発機構(JAMSTEC)横浜研究所に設置されており、6月分のTop500で69位、Green500で7位にランキングされていた。今回実現した性能を6月のランキングにあてはめると、Top500では世界6位(国内1位)、Green500では世界1位に相当するとのこと。昨年6月のGreen500で1位・2位を占めた理研の「Shoubu (菖蒲)」と「Satsuki (皐月)」も両社が開発したものだ。

中国科学院などの研究者がブタの遺伝子を組み換え、気温が低い環境でも体温を維持できるようにしたそうだ(Ars Technicaの記事、 NPRの記事、 Consumeristの記事、 論文アブストラクト)。

脱共役タンパク質1(UCP1)は褐色脂肪細胞で熱を生成し、低温からの保護やエネルギー恒常性の維持に重要な役割を果たす。しかし、現在のブタはUCP1の機能を失っているため、寒さに弱く、脂肪が蓄積しやすい。冬季には生まれたばかりのブタが死亡しやすくなるため、養豚の生産効率低下を防ぐには暖房が必要になり、費用がかさむ結果になる。

研究者はゲノム編集技術「CRISPR-Cas9」を用いてマウスのUCP1遺伝子をブタの細胞に挿入。ブタのUCP1機能は2,000万年前ほどの変異で失われたとのことで、これを復元することになる。この細胞から2,553個以上のブタのクローン胚を作成してメスのブタ13頭に着床させたところ3頭が妊娠し、UCP1組み込み(UCP1 KI)ブタのオス12頭が生まれたという。UCP1 KIブタは寒さに強く、4時間の低温テストでも体温を維持できたそうだ。また、赤身肉の比率は通常のブタが50%なのに対し、UCP1 KIブタは53%。体脂肪率は通常のブタが20%、UCP1 KIブタは15%だったとのこと。

食事の代わりに飲むだけで必要な栄養素が摂取できる「Soylent」だが、カナダ食品検査庁(CFIA)の指導によりカナダへの出荷が一時停止されたそうだ(Soylentの更新情報、 The Vergeの記事、 The Regisiterの記事、 Ars Technicaの記事)。

Soylentを製造・販売するRosa Foodsによれば、Soylentが食事を置き換え可能な食品(meal replacement)に関するCFIA基準の一部を満たさない、との通知を10月初めにCFIAから受けたのだという。

Rosa Foodsはカナダの基準が人間に必要な栄養素に関する現在の知識を反映していないと主張するが、法律を尊重してすべての基準を満たすよう努めると述べている。そのため、当局と協力して解決策を探ったが、短期間での解決は難しいため出荷の一時停止を決めたとのこと。

なお、カナダの倉庫に在庫がある限りは購入可能とされ、25日時点ではほとんどの製品がカナダで購入可能な状態だったが、現在はすべて売り切れになっているようだ。Rosa FoodsではSoylentの安全性に問題があるわけではなく、当局による基準の問題であることを強調している。

あるAnonymous Coward 曰く、

国際天文学連合小惑星センター(IAU MPC)は25日、太陽系外から飛来した可能性がある極めて高い離心率の軌道を持つ彗星の発見を発表した(MPEC 2017-U181、 Sky & Telescopeの記事、 47NEWSの記事、 マイナビニュースの記事)。

「C/2017 U1」という仮符号が付けられたこの彗星は、現在は近日点を超えて地球の軌道と火星の軌道の間に位置している。その軌道は離心率1.19～1.2の双曲線軌道となっており、こと座のベガの方角から飛来した可能性が高いとみられている。太陽系外からの彗星は過去確認されておらず、これが史上初のようだ。

リンク先記事にも記載されているが、2017 U1は彗星ではないことが判明している。そのため、仮符号のプリフィックスが彗星以外の小天体を示す「A/」に変更され、「A/2017 U1」として観測が続けられている。MPCは当初の発表時、A/2017 U1が双曲線軌道を進んでいるとしか考えられないとしつつ、弧のごく一部しか観測できていない段階で全体の軌道を計算するのはあまり意味がないとして、さらなる観測が必要との見解を示していた。

あるAnonymous Coward曰く、

今年2月、米プロバスケットボールリーグNBAに所属するカイリー・アービング選手が「地球は平ら」と発言したことが話題になった（NBA Japan）。また、ラッパーのB.o.Bは地球が平らであることを確認するために人工衛星を打ち上げる、として先月からGoFundMeで100万ドルの寄付を募っている（The Verge）。その後アービング選手は地球が平らなことを信じていないと釈明しているが（The Ringer）、これ以外にも地球が丸いことを信じていない人は今でも少なくないという。

こういった炎上・売名・詐欺狙いの発言は一定数あると思われるが、特にイスラム圏で地球平面説を公然と提唱するケースが相次いでいる。

チュニジアでは、博士課程の学生が5年をかけて書き上げた地球平面説の博士論文を提出し、2つの査読のうち1つをパスしていたが、幸運にもこの件がチュニジア天文学会の前会長に漏れたため、すんでのところで博士号授与が見送られた。彼女の指導教官だった教授がこの件に関与していることは明らかで、問題は根深い（GULF NEWS）。

また、トルコのエルドアン大統領を支持する右派政党の青年部代表トルゲイ・デミルは、今年の9月1日に地球平面説を党の公式サイトに掲載した（AL-MONITOR）。

彼らの主張によると、NASAの写真は切れ目の部分が不自然に加工されており、背後にはフリーメイソンの暗躍があるという。

インドネシアでは、インドネシア国立航空宇宙研究所（LAPAN）の所長が自ら球体説についての講義を行う事態となったが（講義動画、その続き）、それでも収まらずに地球平面説信奉者が研究所や職員のSNSに半年以上粘着行為をして「占拠状態」だという（Straits Times）。

余談だが、日本や欧米では中世ヨーロッパの「地球平面説という神話」がはびこっているが、コロンブスの頃でも現代と変わらず球体説が常識だった。キリスト教世界においてもローマ法王が地球儀を設計したりしたほか、ザビエルが日本に大地球体説を伝えたのもガリレオ裁判より1世紀早い。革新的だったのはアリスタルコス・コペルニクスの地動説であるが、両者は混同されてしまっている。

少なくとも日本の庶民階級は江戸時代でも球体説に馴染みがなく、戦国時代の宣教師は長崎でサクロボスコの天球論（天動説+球体説）の講義をしていたのが明らかになっている（平岡隆二著：ゴメス「天球論」の成立と構成）。

米宇宙ベンチャーのBigelow Aerospaceが、2022年に人類が居住可能な宇宙ステーションを月の軌道上に投入する計画を進めている（The Verge、Sorae.jp）。

Bigelow社は2016年に国際宇宙ステーション（ISS）に向けて膨張式のモジュール「BEAM」を打ち上げ、接続や膨張などに成功している（過去記事）。今回打ち上げられるのはこのモジュールの発展型となる「B330」で、以前は「BA330」と呼ばれていたもの。膨らませた状態で全長9.5m、直径6.7m、定員6名という大型サイズとなる。

BA330については過去に2020年に打ち上げという話があった。今回の発表では2019年までに2つのB330宇宙ステーションを建造し、2020年までに地球低軌道に打ち上げて1年間の実証実験を行い、その後2022年までに月軌道への設置を目指すそうだ。

ボルツマン定数とプランク定数、電気素量、アボガドロ定数の4基本定数が更新される（米国立標準技術研究所（NIST）、PC Watch）。また、これらを元にSI単位系が更新される方針で、これが承認されれば秒やメートル、キログラム、ケルビン、アンペア、カンデラ、モルといった単位の定義もこれら基本定数を元にしたものに更新されることになる。

なお、プランク定数の決定には産業技術総合研究所（産総研）が貢献している（産総研の発表）。産総研は高精度のレーザー干渉計と表面分析システムを使い、プランク定数を世界最高レベルの精度で測定したとのこと。この結果に基づいてプランク定数の値が決定された。

あるAnonymous Coward曰く、

英ケンブリッジ大学が、理論物理学者のスティーブン・ホーキング氏の博士論文をオープンアクセスという形で無償公開した（カレントアウェアネス・ポータル、公開された論文）。

オールドメディアには不可能で、ネットワーク時代だから可能な話。良い時代になりました。

ケンブリッジ大学では2017年10月以降、博士号取得者に対し博士論文をオープンアクセスで公開することを要求しており、過去の著名研究者に対しても博士論文を公開することを望んでいるという。同大学では卒業生に対し、希望があれば電子化して公開するとも呼びかけている。

headless曰く、

目薬（点眼液）を使用する場合、目からあふれた液をふき取るため、ティッシュペーパーなどを用意することが多いと思われるが、実際のところ目薬の1滴は目が保持できる量よりもはるかに多いそうだ（ProPublica、Consumerist）。

アイケア製品大手のアルコンでは1990年代初め、目薬が目にしみるといった患者からの苦情を受けて1滴の量を減らす研究をしていた。目薬の1滴の量は特に規制されていないが、中には目が保持できる量の倍以上となる50マイクロリットルを超えるものもある。研究チームではドロッパーボトルの先端を改良して1滴16マイクロリットルの「マイクロドロップ」を作成。緑内障患者29名を被験者としてテストしたところ、通常サイズの1滴と変わらない効果が得られたという。

研究成果は1992年、American Journal of Ophthalmology誌に掲載されたが、マイクロドロップが製品化されることはなかった。その理由は主に利益の問題だ。1滴の量が減れば使用量が減るため、売上に影響する。また、1滴の量を減らしても同じ効果があるという研究結果を米食品医薬品局（FDA）に証明し、承認を受ける必要も出てくる。ただし、現在アルコンでは1滴の量について、安全な用量を超えることなく、患者の目に十分な薬を確実に行き渡らせる量だと説明しているとのこと。

それから25年、目薬の1滴が必要以上に多いという研究結果はたびたび発表されているが、1滴の量を減らした目薬は発売されていない。製薬大手アラガンの研究者は1滴の量を減らすことで患部以外への薬品の曝露を最低限に抑え、無駄に捨てられる目薬を減らすことができるという研究成果を2006年に発表している。また、製薬大手ファイザーの内部メモによると、人間の目が吸収可能な目薬の量は7マイクロリットルなのだという。

無駄になる目薬の量は、高価な目薬を1日に数回点眼する必要のある緑内障患者などにとって死活問題となる。しかし、目薬の1滴の量を減らすことは価格の引き上げにつながり、医療費が安くなることはないとの見方もあるようだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

東京都が東京オリンピック・パラリンピックの開会式および閉会式が行われる2020年7月24日・8月9日・8月25日・9月6日の計4日間について、都内で排出されるすべての二酸化炭素をゼロにする取り組みを実施すると発表した（東京都の発表、時事通信、日経新聞）。

どうやって実現するのだ！？と興味深く読んだが、企業から排出枠を寄付してもらい書類上ゼロにする、という話でちょっと残念である。

企業が温室効果ガスの排出削減を進めた結果保有する二酸化炭素の「超過削減量」を都に寄付してもらうことで、見かけ上の二酸化炭素排出量をゼロにするというもの。なお、4日間で都内で排出が想定される量は約72万トンとされている。

あるAnonymous Coward 曰く、

ノーベル賞を受賞した山中伸弥教授率いる京都大学・iPS細胞研究所が、ヒトiPS細胞から3次元的な心臓組織を作製し、不整脈を再現することに成功したと発表した（Nature Communications掲載論文）。

今回再現に成功したのは、致死性不整脈である「トルサード・ド・ポアント（Torsade de Pointes: TdP）」というもの。TdPは一部の薬物の副作用によっても引き起こされることが知られており、副作用を事前に評価するための手法が求められていた。

今までもiPS細胞から心筋の細胞を誘導しTdPの発生を再現する試みは行われていたものの、成功していなかったという。今回の研究では、複数の細胞が混ざり合いながら多層構造を構築している3次元的な心臓組織を作製し、これにTdPを発生させることが知られている試薬「E-4031」を投与したところ、TdPに特徴的な頻脈波形を得ることができたという。

生物医療系の分野の研究において、「細胞株の汚染」によって誤った結果が導き出されるといった問題が多く存在する可能性が示唆されている。最新の調査結果によると、3万以上の科学論文がこの問題の影響を受ける可能性があるという。

生物医療系分野では、研究用に培養した「細胞株」を利用することがある。通常の細胞には寿命があり、一定回数の細胞分裂を経た後に死滅してしまうが、その一部が死滅せず、無限に増殖できるようになることがあるという。こういった細胞を「細胞株」と呼び、研究用として使われるのだが、何らかのミスやトラブルでこの細胞株にほかの細胞が混入するといった「汚染」が発生してしまうことがあるという。

こういった細胞株は培養されて多数の研究機関に提供され、それがさらに培養されて使われる、といったことが繰り返される。たとえば「HeLa細胞」と呼ばれる細胞株は培養され続けた結果、使われた量はトータルで20トンほどになると推定されているという。しかし、こうした細胞は増殖性が高いことから容易にほかの細胞に混入してしまい、それが知らぬ間に研究結果に影響を与えてしまうことがあるという。

例としては肺がんの研究で使った細胞が実は肝臓の細胞だったり、人間の細胞だと思って使っていたものが実はマウスの細胞だった、といったものが挙げられている。こういった事例は多数あり、その結果多くの論文が不確かなものになっているという。

この問題を受けて、Radboud UniversityのSerge Horbachらが、こうした汚染や取り違えのうち既知となっているもののリストである International Cell Line Authentication Committee（ICLAC）の誤認細胞株リストを調べたところ、こういった「汚染が発生したことが判明した細胞株」を使って行われた研究が1950年代から存在しており、その影響は約3万3000もの論文に及ぶことが分かったという。

こういった汚染による取違いは過去に日本でも発生して問題となっていた。

近年、ダークチョコレートの健康増進効果を信じる人が増加し、米国では砂糖菓子全体の売り上げが減少する中でチョコレートの売り上げは増加しているそうだ。これはMarsやNestlé、Barry Callebaut、Hershey’sといったチョコレート製造大手が30年にわたり、学術研究に資金を投入し続けた成果なのだという(Voxの記事、 Consumeristの記事)。

Marsの資金提供または助成による100件の研究をVoxが調査したところ、98件がチョコレートやココアに健康増進効果があると結論付けるものだったという。米ニューヨーク大学の栄養学研究者Marion Nestle氏は、製品のイメージをお菓子から健康食品に変えることを意識してチョコレート産業が研究に資金を投入したと指摘する。これにより、ダークチョコレートやココアはスーパーフードの仲間入りを果たし、売り上げに貢献することになる。

当初はチョコレートの健康に対する効果の研究に注力していたMarsだが、後にカカオフラバノールの研究へシフトしていく。カカオ豆に含まれるカカオフラバノールは、食品に加工する過程で多くが失われてしまう。そのため、Marsではカカオフラバノールが破壊されにくい製法を用いたというサプリメント商品CocoaViaを発売している。

Billboardは19日、同社の音楽チャートでストリーミング再生の種類による重み付けを2018年から変更すると発表した(Billboardの記事、 The Vergeの記事、 9to5Macの記事、 Mac Rumorsの記事)。

現在、Billboard Hot 100などのシングルチャートではAmazon MusicやApple Music、Spotify、YouTubeといったオンデマンドのストリーミング再生とPandoraやSlacker Radioといったプログラムされた番組のストリーミング再生が反映されており、オンデマンドにより大きな重み付けがされている。一方、Billboard 200などのアルバムチャートではオンデマンド再生のみが反映され、ミュージックビデオのストリーミング再生は数に入っていない。

2018年からはオンデマンドのストリーミングサービスによる再生が有料サービスと広告付きの無料サービスに区分され、有料サービスによる再生により大きな重み付けがされるようになる。番組タイプのストリーミングサービスでは有料/無料による区分はされないようだ。YouTubeで公開される公式ミュージックビデオをアルバムチャートに反映させるかどうかの検討も行われたそうだが、今回は見送られている。

小学館は20日、「小学館の図鑑NEO きのこ」で毒キノコを「食用」とする誤記載があったとして、同書の回収・交換を発表した(プレスリリース、 YOMIURI ONLINEの記事、 日本経済新聞の記事)。

誤記載があったのは25ページ左下、「キシメジのなかま①」の「ヒョウモンクロシメジ」の説明文で、「毒」とすべきところが「食用」になっているという。誤記載は監修者からの修正指示を編集者が見落としたことが原因とのことで、今後は編集・校了体制を一層強化して再発防止に努めるとのこと。

現在までに誤記載による健康被害は報告されていないが、ヒョウモンクロシメジを発見した場合にも食べないよう呼び掛けている。同書が手元にある場合、小学館の「図鑑NEO きのこ」回収係あてに送料着払いで送れば、修正版が完成次第返送される。同書は6月23日発売で、これまでに1万6千部が売れたそうだ。

農林水産・食品産業技術振興協会(JATAFF)によれば、ヒョウモンクロシメジは欧州や米国では有名な毒キノコで、日本では10年ほど前から発生が報告されているという。誤って食べた場合、ごく少量でも嘔吐や下痢などの中毒症状が出るとのことだ。