米科学雑誌「Bulletin of the Atomic Scientists」は27日、「終末時計」の時刻を残り100秒とする発表を行った（リリース、共同通信、NHK）。

この残り時間100秒は過去最短だった昨年と同じ。プレスリリースでは、COVID-19のパンデミックにより、世界中で200万人を超える人々が亡くなった。世界的に健康危機に関する取り扱いを誤った。政府、機関、および、その脅威を誤解した国民が、核戦争や気候変動と同様に大きな脅威に対処する準備ができていない証拠だとして、考えを見直すように指摘している。

あるAnonymous Coward 曰く、

新型コロナウイルスの危機を挙げ、過去最短の残り時間だった昨年から据え置いた。

すえおきってことは新型コロナは人類の危機とは関係ないということかいな

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大手サンドイッチチェーンSubwayが販売するツナを成分分析したところ、ツナ(マグロ)が含まれていなかったと主張する米カリフォルニア州の原告2名がカリフォルニア北部地区連邦地裁にSubwayを提訴したそうだ(The Washington Postの記事、 TODAYの記事、 Daily Mail Onlineの記事、 FOODBEASTの記事)。

原告の主張によれば、カリフォルニアのSubwayの複数の店舗で購入したツナを独立の研究所で成分分析した結果、さまざまな原料を混合してツナのような外見にしたものであり、ツナは含まれていなかったという。検出された成分は訴状に記載されていないようだが、原告側の弁護士はThe Washington Postに対し魚ですらなかったと伝えているとのこと。原告はSubwayがツナを含まない製品をツナとして販売して利益を上げていると主張し、損害賠償などを求めている。 訴訟は2017年1月21日以降にカリフォルニアのSubwayでツナサンドまたはツナラップを購入した顧客をクラスとするクラスアクション訴訟を目指しているそうだ。

一方、Subway側は根拠のない訴えだと反論しており、ツナが本物であるだけでなく、天然物だとも主張している。原告が用いた分析方法は明らかにされていないが、FOODBEASTの記事ではDNAバーコーディングが缶詰のツナと相性が悪いことや、ツナサラダの状態ではマヨネーズの影響でニワトリのDNAが検出される可能性を指摘している。ちなみにSubwayは2017年、同社のチキンでニワトリ由来のDNAが半分程度しか検出されなかったと報じたカナダ・CBCを訴えた。訴訟は一審で棄却されたものの、二審のオンタリオ控訴裁判所は一審判決を破棄して訴訟の継続を認めている。

ボーイングは22日、2030年までに同社の商用航空機を持続可能航空燃料100%で運航可能にし、認証を受ける計画を発表した(プレスリリース)。

Air Transport Action Group(ATAG)では持続可能航空燃料がそのライフサイクルを通じてカーボンフットプリントを最大80%削減可能としており、将来的には100%の削減も不可能でないとの研究結果も複数発表されているという。

ボーイングでは持続可能航空燃料100%のテストフライトを成功させているが、現在の持続可能航空燃料は従来の燃料と混合して使われており、現行の燃料仕様では最大50%までしか配合できない。しかし、2050年までに炭素排出量を2005年比で50%削減するという航空業界の目標を実現するには、それよりも早い段階で持続可能航空燃料100%での運航を可能にする必要があるとのこと。

持続可能燃料の使用は航空業界における最も安全かつ効果的な炭素排出量削減手段であり、ボーイングでは現在および将来の商用航空機で運航に持続可能燃料を100%使用するのに必要な変更点を特定し、持続可能燃料の配合比を増加させるべく規制当局や業界全体と協力していくとのことだ。