2017年11月に韓国・浦項（ポハン）市で発生したマグニチュード5.4地震は、地熱発電の開発のために行われた地下への水注入が原因だったとする調査結果が韓国で発表された（NHK、朝日新聞、中央日報）。

地熱発電では地下から自然に湧き出てくる水蒸気や熱水を利用するだけでなく、高温の岩体に人口的に水を注入して水蒸気や熱水を得る手法もある（NEDOのレポートPDF）。今回問題とされている地震の震源から600mの位置にある浦項地熱発電所では地下4km以上の深さに水を圧入し、それによって発生した水蒸気で発電を行っていたとのことで、地震との関連性が疑われていた（KBS）。

こういった地中への液体注入による地震の例としては、1962年から1967年にかけて発生したデンバー地震が有名。

ニセ科学装置による消費者被害を考えるサイトという「謎の水装置問題」というWebサイトが、「科学技術に関する意識調査」というページを公開している。

これは文部科学省が2001年に行った同名の調査（調査結果PDF）で使われたものを問題としたもので、当時の正解率は54％だったそうだ（ITmedia）。

今後の地球温暖化状況をシミュレーションしたところ、地球温暖化を「安全なレベル」にまで抑えることは非常に難しいという結果が出たそうだ（ナショナルジオグラフィック、Nature Climate Change誌掲載論文）。

この研究では「二酸化炭素排出量削減のため使用できる資金は世界の年間GDPの3％未満であること」といった現実的な条件を設定しシミュレーションを行ったという。その結果、2030年までに気温上昇を2℃未満に抑えることは非常に難しく、また気温上昇を1.5℃未満に抑える方法はないということも分かったそうだ。

別の報告書でも、気温上昇を1.5℃未満に収めるには空気中から直接二酸化炭素を回収するといった「大規模な工学的炭素除去」を行うしかないとの結論が出ているそうだ。しかし、これらの技術は実績がなく、成功するかどうか分からない「ギャンブル」だという。