Canalys の推計によると、Windows 10 のサポート終了で 2 億 4 千万台の PC が電子ゴミになると考えられるそうだ (Canalys のブログ記事、 Neowin の記事)。

PC 出荷台数は Windows 7 サポート終了と COVID-19 パンデミックの影響で大幅に増加したが、パンデミック後半からは大幅な減少が続き、パンデミック前のレベルを下回っている。それでも減少の出口は見えており、Canalys ではパンデミック時代の PC の買い替えサイクルと AI 対応デバイスの登場により 2024 年は 8% の成長に転じると予想する。

しかし Windows 10 のサポートが終了すると、現役使用可能な PC であっても Microsoft の最新 OS のハードウェア要件を満たしていなければリファービッシュして再活用することが困難となる。Canalys によれば Windows 10 の延長サポートが終了する 2025 年 10 月 14 日には、おおむね 5 分の 1 のデバイスが Windows 11 との非互換性により電子ゴミに変わるという。これを台数に換算すれば 2 億 4 千万台に相当する。2 億 4 千万台すべてがノート PC だとして、折りたたんだ状態で積み重ねると月の直径を上回るとのこと。

Microsoft は Windows 10 のサポート終了後、3 年間の拡張セキュリティ更新プログラム (ESU) を一般ユーザーにも提供する計画を示しているが、無料ではない。Windows 7 ESU の価格を当てはめると 1 年目は 25 ドル (値引きが適用されない場合は 50 ドル) で毎年倍増し、3 年目は 100 ドルとなる。これでは Windows 11 対応デバイスへ移行する方がコスト効率のよりよい方法となり、現在使用している PC をゴミの山に送ることになる。

Canalys によれば、このような問題を防ぐためには OEM がデバイスを丈夫で修理しやすく、リサイクルしやすいよう設計する必要があり、OS ベンダーはデバイスを可能な限り長期間安全に使用できるようにする必要があるほか、複数業界が協調して電子ゴミの問題に取り組んでいく必要もあるとのことだ。

クマの出没が頻発しているが、その対応に追われる猟友会員が、クマの出没対応における手当が安すぎることに憤りを表明しているという。猟友会員は自治体からの要請でクマの出没に対応するが、今年は出没数が異常に多いことに加えて、対応できる人員が限られている。その上、こうした人材の高齢化も進んでいる問題もあるという。こうしたことから、猟友会員は過重な負担を感じているとされる（デイリー新潮）。

命の危険があるにもかかわらず手当も安い。デイリー新潮の調査によれば、捕獲等までの一連の対応に数万円を支給するという地域も一部あったものの、多くは「時給1000円」「1回の出動につき3000円」などが多いとされる。一部の自治体では活動経費としての補助金が出ているものの、手当や報奨金については各市町村の裁量に委ねられており、手当の拡充には予算的な制約もあるとされている。自治体からは県や国に何かしらの補助を検討してほしいとの声が出ている。

ある猟友会員は、自分たちの時給を上げることを求めているのではなく、体制や待遇面を見直すことで持続的に対応できる体制を整えることが必要だと訴えている。

東京でクマの目撃が増えているそうだ。2022年の主な出没地域は奥多摩などの山間部が中心だったが、今年4月からはより東側に分散、八王子市などを通る高速道路の圏央道周辺にまで出没が拡大している。東京都環境局によると、東京は世界的にも珍しいクマが生息している首都で、2020年度の調査結果ではツキノワグマ約160頭前後が生息しているという推定結果が出ているという。都のウェブサイトでは目撃情報や対策を公開している（テレ朝news）。

クマの出没は牧場や東京都の水道局が管理する小河内ダムなどで週1回のペースで続いており、深夜には親子のクマが目撃されている。目撃件数は八王子市周辺で増加しており、高尾山でも登山客がクマ対策に警戒している光景が見られる。今後も東京都のクマの生息域が都市部に拡大する可能性があるとしている。

headless 曰く、

中国の研究グループが中国・メキシコ・米国・欧州の 4 つのコホートを対象に行った研究によると、50 歳以上のインターネットユーザーは非ユーザーと比べて心代謝性疾患や死亡のリスクが低かったそうだ (論文、 Atlas VPN のブログ記事、 BetaNews の記事)。

各コホートにはインターネット使用のほか、糖尿病や心臓病、脳卒中を含む心代謝性疾患の有無や、これらの疾患2つ以上の罹患歴がある心代謝性疾患の多疾病罹患、CES-D によるうつ症状の自己評価を行っている。50 歳以上の成人 104,422 人から集めたデータによると、インターネットユーザーは糖尿病・心臓病・脳卒中および死亡のリスクが低く、この逆相関関係はメキシコ・中国・米国・欧州の順に大きくなっていったという。

たとえば、欧州の 50 歳以上のインターネットユーザーは非インターネットユーザーと比べて心代謝性疾患リスクが 14 ～ 30% 低く、死亡リスクは 40% 低い。この逆相関関係の一部はうつ症状の少なさと連動しており、社会経済的地位の高い人と女性でより大きくなる。さらには過去に心代謝性疾患を経験した人では死亡リスクがおよそ 30% 低くなるそうだ。逆に 65 歳未満で社会経済的地位が低い男性独身者は特定の心代謝性疾患リスクが高くなるとのこと。

研究グループではインターネット使用がうつ症状を軽減することで心代謝性疾患リスクと死亡リスクを低下させる可能性があるとしつつ、年配者のインターネット使用を推進するにあたっては社会経済的地位や健康リテラシーにも配慮する必要があると結論付けている。

19日も秋田県や新潟県で出没するなど、クマの冬眠が進まないことがニュースになっている。神奈川県の霊山・大山でもクマの出没があり、登山道の一部が通行禁止になっているという。相模原市では、津久井地域の児童や生徒約3700人に「クマよけ鈴」を支給する事態になっているという。市教委が鈴を支給するのは初めて（テレ朝news、カナロコ）。

この件に関して、エサ不足とは別に気温が大きく関係していると見られている。北海道にあるクマの飼育施設では、取材時点でも11頭中4頭が目を覚ましていたそうだ。飼育施設であるため、十分な食事をしてから冬眠に臨んでいたにも関わらずだ。同施設の園長によると、獣舎内の温度がマイナス1度ほどと従来の時期よりも高いという。園長曰く、マイナス4度くらいにならないと、クマは全頭安定して眠らないとして、対策として冬眠しやすい室温を保つ努力が行われているとしている。

イタリア・IULM 大学 行動・脳研究所の研究グループが「パスタを食べると幸せになる」ことを裏付けるため、最先端の神経科学的手法による研究を行ったそうだ (IULM のニュース記事、 FOODBEAST の記事)。

被験者は 25 ～ 55 歳の食物アレルギーや食物不耐性のない 40 人で、脳波 (EEG) や心拍数 (BVP)、ガルバニック皮膚反応 (GSR) 分析、FaceReader による顔の表情分析によりパスタ摂取による感情の変化を調査している。その結果、音楽を聴いたりスポーツをしたりといった各自が好きな活動をしたときを上回らないまでも、これらと同等のポジティブな認知勘定状態をパスタの摂取が呼び起こすことが明らかになったという。

記憶活性化指数や関与指数ではパスタが音楽やスポーツを上回り、ポジティブな感情を引き出す効果は音楽並みでスポーツを上回る。また、顔の表情から読み取れるパスタによる幸福感はスポーツを上回り、お気に入りの歌に匹敵。アンケートによれば、パスタが心安らぐ食べ物と認識され、幸福感と即座に結びついていることも判明したとのことだ。

先日、都内のクマの話題を取り上げたが、12月7日の17時頃に八王子市役所付近でクマの目撃情報があったという。市民が浅川沿いのグラウンドでクマを発見し、警視庁八王子署も動画からクマの存在を確認したとしている。警察が駆けつけた際にはクマは見当たなかったものの、市民のスマートフォンにクマの姿が動画で残されていたという（号外NET 八王子市、読売新聞、ANNnewsCH[動画]）。

発見されたクマは1頭で体長などは不明。クマの目撃現場は浅川河川敷広場で、周辺には工場や団地、キャンプ場がある。地域では川沿いでの活動は避けるよう呼びかけられているとのこと。

独ブレーメン応用科学大学（BUAS）の研究で、重力室の中で育ったバッタはわずか2週間で脚の強度がパワーアップすることが明らかになったそうだ。研究では遠心分離機を用いてトノサマバッタを3G・5G・8Gの過重力空間を作って育てたところ、3倍の重力ではバッタの外骨格が強化され、脚の強度が増したことが分かった。2週間後のバッタの生存率は、対照群となる1G環境では76％だったのに対し、3Gでは81％と上昇したという（Proceedings of the Royal Society B、ナゾロジー）。

しかし5倍の重力では生存率が51％にまで低下、8Gではわずか7％にまで下がったという。またこの生存率の傾向はバッタの「外骨格の厚み」や「脚の強度」の変化でも一致する傾向にあったという。3倍の重力で外骨格の厚みや脚の強度は最大化し、5倍以上では逆に薄くなる傾向が見られたという。弾性力を示す「ヤング率」を調べたところ、3Gのバッタの脚は1Gに比べると、約67%のヤング率が増加していたという。

国内でも吸血性の害虫であるトコジラミの問題が注目されているが、SNSのX上で「トコジラミ マクロ」などのキーワードで検索すると、AI生成写真ばかり出るようになったとして問題視されている。例えば目が四つあるなど本来は存在しないものが増えているという。こうしたAIによる生成画像の蔓延に、生物学者たちからはフェイク画像が正確な情報を混乱させ、生物学や科学の分野で混乱を引き起こす可能性があるとの否定的な意見が出ている（Togetter、その2）。

多くの専門家は、AIによって生成された生物の画像が流布されることへの懸念を表明しているがそんな中、福岡県保健環境研究所の中島 淳氏は「これからはネットがあるから図鑑は不要、みたいなこと言われたこともありますが、こうなってくると専門家が自らの責任において執筆した図鑑の価値も高まってくる」として、フェイク画像の蔓延によって、紙の書籍の必要性がこれまで以上に高まるのではないかといった指摘をしている（オイカワ丸[中島 淳]氏のポスト）。

猫を飼育することと統合失調症の発症についての研究で「猫を飼うと統合失調症のリスクが2倍になる」という結果が示されたという。こうした説は1995年に提唱されており、その原因としては、猫の寄生虫であるトキソプラズマが関連している可能性が指摘されているそうだ（Oxford Academic、GIGAZINE）。

オーストラリアの研究チームは1980年~2023年に発表された17件の研究を分析し、猫の飼育と統合失調症関連疾患のリスク増加との間に有意な相関があることを見出したという。研究チームは、共変量を調整したところ、猫と接触した人は統合失調症を発症するリスクが約2倍であることを発見したと述べている。

ただ元となった17件の研究のうち、15件は特定の病気を発症した被験者を対象にした症例対照研究で、原因と発症の因果関係を証明するものではなかったとされる。研究チームは、よりよく理解するためには、幅広い人口を対象としたより質の高い研究が必要だとしている。