北海道大学などの研究グループが感染症の原因となる新しいウイルスを発見し、「エゾウイルス」と命名した (プレスリリース、 論文)。

エゾウイルス (Yezo virus、YEZV) はクリミア・コンゴ出血熱ウイルスなどと同じブニヤウイルス目ナイロウイルス科に分類されるウイルスで、2014 年 ～ 2020 年に 7 件の症例が確認されている。いずれの症例でもマダニに刺された数日から約 2 週間後に発熱や筋肉痛といったエゾウイルス感染症 (エゾウイルス熱) の症状を訴えており、北海道内での感染が疑われている。

北海道内ではエゾシカの 0.8 %、アライグマの 1.6 % で YEZV 抗体が確認される一方、エゾタヌキやエゾヤチネズミ、アカネズミで陽性は確認されなかったという。また、北海道で 2016 年 ～ 2020 年に植物から採取したマダニの主要な 3 種 (オオトゲチマダニ、ヤマトマダニ、シュルツェマダニ) では RT-qPCR 検査で YEZV RNA が検出されており、中でもオオトゲチマダニの検出率 (3.8 %) が最も高かったとのこと。

そのため、YEZV は北海道内に定着していると考えられる。なお、ナイロウイルス科のウイルスは命に係わる熱病の原因になることもあるが、現在までに YEZV 感染症による死者は確認されていないとのことだ。

headless 曰く、

NASA は 14 日、持続可能な有人月着陸システム (HLS) のコンセプトを開発する企業 5 社の選定を発表した (プレスリリース、 GeekWire の記事、 、 Ars Technica の記事)。

この契約は Next Space Technologies for Exploration Partnerships (NextSTEP-2) Appendix N によるもので、総額 1 億 4,600 万ドル。各社は今後 15 か月間で着陸機の設計コンセプトを開発し、性能や設計、建造基準、ミッションの信頼性要件、インターフェイス、安全性、クルーの健康維持等について評価を行う。

選定された 5 社と契約額は以下の通り。

• Blue Origin Federation: 2,560万ドル
• Dynetics: 4,080万ドル
• Lockheed Martin: 3,520万ドル
• Northrop Grumman: 3,480万ドル
• SpaceX: 940万ドル

月への有人着陸デモミッションを行う NextSTEP-2 Appendix H 契約とは別物だ。Appendix H では予算不足で 4 月に SpaceX が単独選定され、現在は Blue Origin の訴えにより契約が一時停止している。

Blue Origin は Appendix H で Lockheed Martin や Northrop Grumman、Draper とともに「国家代表チーム」を編成しており、Appendix N でも同チームで研究を進める考えを示した。Lockheed Martin と Northrop Grumman もチームでの活動を続ける意思を示しつつ、それぞれ独自色を出していきたいとの考えを示している。

米アーカンソー州コンウェイの地域医療システムでは宗教上の理由で COVID-19 ワクチン接種の免除を申請するスタッフに対し、アセトアミノフェンやサルブタモール、アスピリン、イブプロフェンといった一般的な医薬品30種類も使用しないという証明書 (誓約書) に署名させているそうだ (Becker's Hospital Review の記事、 Ars Technica の記事、 WebMD の記事、 ９News の記事)。

同システムでは季節性インフルエンザのワクチン接種も義務付けているが、免除申請数は COVID-19 ワクチンと比較にならないほど少ないという。宗教上の理由による COVID-19 ワクチンの接種拒否の増加は、COVID-19 ワクチンの開発・製造・試験に胎児細胞株が使われているという情報が広まったためとみられる。米国で食品医薬品局が使用を認めている COVID-19 ワクチンでは、ヤンセン (J&J) が開発・製造・試験に胎児細胞株を使用しており、ファイザー-バイオンテックとモデルナは試験に胎児細胞株を使用している(米ロサンゼルス郡公衆保健局の COVID-19 ワクチン情報ページ)。

胎児細胞株は中絶された胎児の細胞に由来するものだが、細胞は 1973 年と 1983 年に行われた 2 件の中絶手術の際に採取されたものであり、最近の中絶によるものではなく、ワクチン開発を目的とした中絶手術が行われることもない。完成したワクチンに胎児細胞が含まれることはなく、カトリック教会などは胎児細胞株を使用して開発・製造・試験されたワクチンの使用に倫理的な問題はないと述べているが、中絶胎児細胞に抵抗を感じる人も多いようだ。

しかし、胎児細胞株はワクチンだけでなくさまざまな医薬品の開発・製造・試験で用いられている。誓約書に記載された 30 種類の医薬品はすべていずれかの過程で胎児細胞株を使用しており、胎児細胞株を理由にワクチン接種を拒否するなら、これらの医薬品も使用できないことになる。誓約書の目的は宗教上の理由による接種拒否に偽りがないことの確認に加え、胎児細胞株が広く使われていることを教育する目的もあるという。誓約書に署名しない場合のワクチン免除は暫定的なものとなり、後日再び署名が要請されるとのことだ。

9 月 20 日の敬老の日にちなみ、総務省統計局が統計からみた我が国の高齢者 (65 歳以上) の人口や就労状況をまとめている (統計トピックス No. 129)。

9 月 15 日時点の推計値では総人口が前年から 51 万人減少する一方で、高齢者の人口は 22 万人増の 3,640 万人となり、過去最多を更新した。総人口に占める高齢者の割合は初めて 29 % を超える 29.1 % となっている。男女別にみると男性が 10 万人増の 1,583 万人、女性が 12 万人増の 2,057 万人で、人口性比は 76.9。年齢階層別では 70 ～ 74 歳が 52 万人増加して 972 万人となり、65 ～ 69 歳 (39 万人減) と 75 ～ 79 歳 (37 万人減) は減少した。

高齢就業者数は 2004 年から 17 年連続で増加し、2020 年は初めて 900 万人を超える 906 万人となった。高齢者の就業率も 9 年連続で増加しており、2020 年は初めて 25 % を超える 25.1 %。特に 65 ～ 69 歳では 49.6 % と半数近くが就業しており、男性では 60.0 % にのぼる。15 歳以上の就業者総数に占める高齢者の割合も 13.6 % と過去最高を更新した。

月次の高齢就業者数は昨年の敬老の日に公開された 2020 年 7 月までのデータで 2020 年 4 月のみ前年同月比減となっていたが、以降は増加が続いている。また、高齢者の就業率は 2020 年 4 月と 5 月に低下していたが、今回のデータによれば 2020 年 12 月と 2021 年 1 月にも低下していたようだ。そのほかの月は上昇または同率となっている。

ローマ教皇フランシスコが記者に対し、COVID-19 ワクチン否定論者の枢機卿が COVID-19 で入院したことは人生の皮肉だと述べている (会見トランスクリプト、 Ars Technica の記事、 動画)。

ローマ教皇はワクチン接種を愛の行いだと述べているにもかかわらず、信者の間でもワクチン接種の賛否が分かれている。ローマ教皇によれば、人類とワクチンは友好的な歴史があり、はしかやポリオの予防接種に反対する人は自分の子供時代にいなかったので少し不思議だという。しかし、ワクチンの種類によっては不適切・効果がないといった噂や、接種によりウイルスが体内に入ると考えること、ワクチンの由来について十分な確認が行われていないことなどが恐れを生み、分断を招いている可能性があるとの考えを示した。なお、ローマ教皇庁では開発や製造に胎児細胞株を使用したワクチンを接種することについて、道徳的に問題ないとの見解を示している。

枢機卿団にも否定論者がおり、気の毒なことにその一人が感染して入院しているとのこと。これは 8 月に感染し、一時は人工呼吸器を使用していた米国のレイモンド・バーク枢機卿を指すとみられる。バチカンでは一部を除いて皆ワクチン接種済みだが、未接種の小さなグループをどのように助けるか話し合っているとのことだ。

中国の宇宙ステーション「天宮」の天和コアモジュールに3か月間滞在していた3人の宇宙飛行士が17日、無事地球へ帰還した (中国載人航天のニュース記事[1]、 [2]、 新華網日本語の記事、 South China Morning Post の記事、 動画)。

3人を乗せた宇宙船 神舟12号の帰還モジュールが軌道モジュールから分離したのは日本時間17日13時43分。帰還モジュールは14時34分に内モンゴル自治区の東風着陸場に着陸した。3人の健康状態は良好だという。

神舟12号は6月17日に酒泉衛星発射センターから打ち上げられ、天和にドッキングしていた。3人は3か月にわたって滞在し、2回の船外活動を含む技術試験や科学実験などの活動を行ったとのこと。

ファイザーは 16 日、米国で実施している禁煙補助剤 CHANTIX 錠のリコールを全ロットに拡大した (プレスリリース: PDF、 米食品医薬品局の発表、 SlashGear の記事)。

CHANTIX は一部ロットで主成分のバレニクリンに由来するニトロソアミン (N-ニトロソ-バレニクリン) が検出され、米国ではファイザーの規定する 1 日の許容摂取量を上回る 12 ロット分を対象としたリコールが 7 月に発表されていた。今回の発表は 7 月のリコール対象を拡大するものとなる。

ニトロソアミンを長期間服用すれば発がんリスクが高まるが、CHANTIX に含まれるニトロソアミンは患者の健康に直ちに影響を与えるレベルではない。ただしニトロソアミンは水や食品にも含まれることから、長期間許容レベルを超えたニトロソアミンに接している人の発がんリスクを CHANTIX の不純物が高める可能性もある。

CHANTIX のニトロソアミン含有量は米食品医薬品局 (FDA) の暫定許容摂取量を超えており、米国では代替のサプライヤーが認可されていることから、ファイザーでは念のために全ロットのリコールを決めたとのこと。なお、CHANTIX は国内でチャンピックスとして販売されているが、製造番号 EP9481 のチャンピックス 1 mg 錠に限って 7 月から自主回収が行われている(PDF)。

ロンドン・ガトウィック空港では 2018 年に無許可で滑走路に侵入したドローンが目撃されたが、そのようなドローンは存在しなかった可能性が高いようだ (Airprox Reality Check の記事、 The Register の記事、 DroneDJ の記事)。

事件が発生したのは 2018 年 12 月 19 日の日没後。これを受けて滑走路は 1 日半にわたって閉鎖され、逮捕者も出ている (翌日には釈放)。しかし、数多くの目撃情報が寄せられたにも関わらず写真や動画を撮影した人はいない。当時は雨が降っており、雨の中を飛行できるドローンは大型で飛行速度が遅いため、比較的撮影は容易だったとみられる。また、日没後だったことからドローンの明かりが目撃されたとみられるが、通常のドローンが搭載する LED 照明は 1 km も先から見えるほど明るくない。12 月 20 日には英空軍がドローン対策システムを配備したものの、その後も目撃情報は続いていた。

情報公開法に基づく請求で得られた情報によると、ドローン対策システム Falcon Shield 配備後の 12 月 21 日朝には滑走路の使用がフライト数制限付きで再開された。しかし、Falcon Shieldがドローンを検知していないにもかかわらず、日没後の 17 時 (2018 年 12 月 21 日のロンドンの日没時刻は 15 時 53 分)に目撃情報を受けて再びフライトを一時停止している。翌 12 月 22 日にも目撃情報は続いていたが、捜査を指揮したサセックス警察の Jason Tingley 警視正はドローンが存在しなかった可能性を否定しないと述べている。同日から目撃情報によるフライト停止は打ち切られており、実際に目撃情報の信ぴょう性は低いと警察が判断したとみられる。

また、英ニアミス事故委員会 (UK Airprox Board) に寄せられたガトウィック周辺でのニアミス情報はなく、ガトウィック空港ではFalcon Shieldのドローン検知機能が正常に動作するか警察とともにテストを行っていたという。また、侵入したドローンの映像が残されていないことについても信頼できる説明はない。警察では人間の目が携帯電話に搭載されたカメラよりもはるかに高性能であることを示唆しているが、報道カメラマンが取材に集まっていたことを無視している。Falcon Shield は 1 km 以内を飛行するドローンを撮影できるが、侵入したドローンは撮影されていないとのこと。

これについて先日ドローン企業 DJI を退職し、Boston Dynamics のバイスプレジデント就任を発表した Brendan Schulman 氏は、ガトウィックでの事件にドローンが関わっていないのは明らかだと述べている。

国の野心的な計画を支援する「ムーンショット型研究開発制度」に、現在提言されている人間と共生するロボットや量子コンピューターといった七つの目標に加え、気象を制御するための「気象制御」「台風制御」の研究、人間心理を研究し、自殺を減らしたり活力を生み出すための研究が新たに加えられる見通しであるという（NHK、読売新聞）。

日テレNEWS24の記事によると、このうちの「台風制御」では、人為的に台風の勢力を落とすことを目標としているそうだ。温暖化の影響で日本近海の海面水温が上昇し、台風の勢力が強まりやすいことから、対策が研究されているという。航空機で台風の目に大量の氷の結晶を散布し、それにより最大風速を減少される手法などが検討されている模様（日テレNEWS24）。

物理現象をPCでシミュレーションする動画でおなじみのこーじ氏が、スペースコロニー内部で、その回転と逆向きに自動車で走行したらどうなるかという実験を行っている。スペースコロニーでは、遠心力で重力を発生させている。このため、コロニーの回転と逆向きに自動車を走らせ続けると、最初は普通に走行できるものの、一定の速度以上になると相対的に遠心力がなくなり、自動車本体が浮いてしまう現象が起きている。このほかにも同氏の動画では、構造的に地球上以上にコリオリ力を感じやすいスペースコロニー内部で、反発の強いスーパーボールを投げたときの現象などに関しても動画にして紹介している（回転とは逆向きに走ったら遠心力を打ち消して無重力になるのか?[動画]）。

tamaco 曰く、

遠心力が働かなくなって無重力になるのね。
するとスピード違反する車は無重力で事故るな、きっと。

KDDIは13日、SpaceXと業務提携して衛星ブロードバンドインターネット「Starlink」を利用したサービスを展開すると発表した。2022年頃から全国約1200カ所での導入開始する計画だという。また共同でStarlink地上局の構築も計画している模様（KDDI、au 新サービス発表会[動画] Starlink関連は52分26秒当たりから、CNET、ケータイ Watch、GIZMODO）。

あるAnonymous Coward 曰く、

KDDIが衛星インターネットの日本代理店になるなどではなく、auの山間部や離島、災害対策に設置するau基地局のバックホール回線として、衛星インターネットを使用するということらしい。日本の大手事業者では、ソフトバンクが競合のOneWebに出資している。

あるAnonymous Coward 曰く、

Appleの共同創設者で、日本では某派遣会社のCMに出演したことで有名なスティーブ・ウォズニアック氏がPrivateerという会社を始めました(氏のツイート)

会社の目的は明示されていませんが、スペースデブリの監視と除去を目的としているのではないかともっぱらの噂です。

Appleの共同創設者であるウォズことスティーブ・ウォズニアック氏が、宇宙企業を設立したことが報道されている。ご本人曰く、ほかとは異なる民間宇宙企業だそう。同氏がリンクを張ったPrivateer社のプロモーション動画のポエムによれば、

一緒に遠くへ行こう、互いに気を配り、一緒に問題を解決しよう。これはレースではない。（略）今あるものを大切にすることで、次の世代がより良くなるように。

などとしており、宇宙環境ビジネス的な内容とも受け取れる。このことからスペースデブリ関連の事業ではないかとする報道もあるようだ。Privateerはすでに公式サイトも存在しているが、9月にハワイのマウイ島で行われるカンファレンスに参加する点以外はよく分からないものとなっている（Yahoo!、CNET、Engadget）。

白血病やリンパ腫の新たな治療手段として注目されている「CAR-T細胞療法（キムリア)」。しかしこの治療法では治療費が1回5000万円という高額なものだそうだ（BUILT）。

その理由として、この療法に使用されるキムリア点滴静注の原材料は、院内で対象患者から採取されたものから作成される。その加工までの過程として院内で凍結処理を行い、製造メーカーであるノバルティスの指定製造施設へ発送し、加工処理されて再び病院に届くという流れが必要となっている。このうち凍結処理の前段階では、院内でバイオハザード対策用キャビネット内で複雑な作業工程が必要。そのことが運用の煩雑さや管理にコスト増につながり、それが価格上昇の一因になっていたようだ。

pongchang 曰く、

「CAR-T細胞療法（キムリア)」用のクリーンルームの設置の記事。
ヒト体細胞加工製品で製造工程の一部を院内で担うことになるため、GMP（Good Manufacturing Practice)に準拠する必要がある。5000万円という薬価にはこのような院内設備の価格も含まれる。

情報元へのリンク

headless 曰く、

米カリフォルニア州上院で 9 日、素材としてはリサイクル可能であっても、実際にはリサイクルされない製品やパッケージにリサイクルマーク等の表示を禁ずる州法案が可決した (SB-343、 Ars Technica の記事、 The New York Times の記事、 CalMatters の記事)。

プラスチック製品には循環する矢印を三角形に並べたリサイクルマークの中に 1 ～ 7 の数字を配した樹脂識別コードが添付されているが、米国で幅広いリサイクルが行われているのは 1 (PET) と 2 (HDPE) のみだという。実際にはリサイクルできないごみが混ざることで、リサイクル回収のコストが上昇するなどの問題も発生しているそうだ。法案は実際にリサイクルされることのない製品やパッケージにリサイクルマーク等と表示を禁ずることで、環境に配慮した製品だと消費者が誤解しないようにすることが目的だ。

リサイクルマーク表示の具体的な要件としては、製品またはパッケージのリサイクル率が少なくとも 75 % といったものが挙げられている。プラスチック業界などからはカリフォルニア州専用のパッケージを用意することでコストが上昇するなどの懸念も出ているが、法案は前日 8 日に下院でも可決しており、州知事の署名を待つのみとなっている。

環境省が軽規格の電気自動車（EV）普及のための新たな補助金制度を検討しているという。時事ドットコムの記事によれば、再生可能エネルギーで作られた電気で充電する場合、現時点で用意されている関連補助金制度に上乗せする形で支給され、それにより車両購入時の負担額が200万円を下回ることを目指しているとのこと。軽EVは以前にも発売された製品はあるが、価格が約300万円以上と高額だったことから普及の妨げになっていた（時事ドットコム、EVsmartブログ、小泉環境大臣会見（令和3年9月7日）[動画]、ゼロカーボン・ドライブ第2弾[PDF]）。

日産と三菱が2022年度初頭にも新型の軽EVを開発することを発表ずみであることから、環境省はこのタイミングで購入補助を展開することにより、軽EVの普及を後押ししたい考えだとしている。具体的な内容は現在検討中のようだが、小泉環境大臣の会見によれば「私としては軽EVがガソリン車の軽自動車のような価格で買えるような、そういう水準に我々としても投資をしていきたい、そんな思いです」と話している。