英ケンブリッジ大学やドイツ・テュービンゲン大学などの研究グループがベートーベンの遺髪に対する全ゲノムシーケンシングを実行し、彼の作曲家・演奏家としての活動に大きな影響を与えた健康問題について遺伝性・感染性の原因を分析している (論文、 Ars Technica の記事)。

音楽史上最も重要な作曲家の一人であるベートーベンは進行性の難聴や慢性の胃腸炎に苦しみ、最後は肝硬変で亡くなった。死の翌日 1827 年 3 月 27 日に発見された 2 人の弟あての手紙 (ハイリゲンシュタットの遺書) では病状を記録して公表するよう要望しており、指名された医師はベートーベンよりも 18 年早く亡くなっていたが、病因を調べる研究は長年にわたり行われている。

今回の研究ではベートーベンのものとされる 8 つの毛束から採取した毛髪のサンプルを調査。まず 8 サンプルに対し浅いショットガンシーケンシングを実行した結果、5 サンプルが欧州系男性の同一人物 (または一卵性双生児) のものであることが確認された。研究グループではこれら 5 サンプルを本物と仮定し、最も状態の良いサンプルで全ゲノムシーケンシングを実施した。

欧州委員会は 22 日、消費者が修理サービスを受けやすくする権利を定める EU 指令案を採択した (プレスリリース、 Q&A、 議案: PDF、 Ars Technica の記事、 The Register の記事 )。

現在の EU 指令では家庭用の洗濯機と洗濯乾燥機などについて、メーカーや輸入会社、正規代理店に最低 5 ～ 10 年間の修理サービス提供を義務付けている。指令案では対象を携帯電話やタブレットなどにも対象を拡大する。保証期間内に製品不良が見つかった場合も、交換する場合の費用を上回らない限り修理で対応することが義務付けられる。また、消費者と修理サービスのマッチングシステムや、修理サービスの品質基準なども策定していくとのこと。なお、実際に指令が成立するためには欧州議会や欧州理事会の承認が必要となる。

欧州委員会では同日、グリーンウォッシングなど環境への取り組みを誇張して宣伝に使う行為から消費者を守るための指令も提案している (プレスリリース)。

FNNプライムオンラインの記事によると、米国防総省の当局者が「これまでUFO（未確認飛行物体）とされていたものは、母船から放出した探査機の可能性があると話していたらしい。これは米国防総省が7日に発表した「未確認飛行物体に対する物理的制約」と題した研究論文の初稿に記載されていたものだとしている（FNNプライムオンライン）。

この論文は国防総省の全領域異常解決局（AARO）のショーン・カークパトリック局長とハーバード大学天文学部のエイブラム・ローブ学部長がまとめたものだという。こうした探査機を送り出す行動はNASAが未知の領域を探査するために「ボイジャー」や「パイオニア」探査機を送るのと同じだとしている。

NOBAX 曰く、

4月1日にはまだ早いようですが

緊張が高まると物事がスローモーションのように見える現象についての研究成果が発表されたそうだ。この研究は千葉大学の一川誠教授らが行っていたもので、 3月14日放送のNHK総合「NHKニュースおはよう日本」で取り上げられていたようだ。実験にはブラウン管型ディスプレイと1997年に発売された「Power Macintosh 7600/200」が置かれていたことがネット上では注目されていたようだ（J-CASTニュース）。

この件を一川教授に取材したJ-CASTニュースの記事によると、目で物事を捉える速さを調べる実験では、ブラウン管型ディスプレイを用いることが多いという。液晶画面と比べて応答速度が速いのが理由だという。液晶の反応特性は年々改善されているものの、それでも遅延があることから液晶のディスプレイをつかって正確な測定を行うのは困難だとしている。

なお、職場や自宅で保管されている古いCRTがあれば、廃棄するのではなく、オークションなどに出していただけると、誰かの研究の助けになるかもしれないとしている。

国連の気候変動に関する政府間パネル（IPCC）は20日に第6次統合報告書を公表した。コロナ禍もあったことから9年ぶりの公表となった。「パリ協定」の目標の達成には、温暖化ガス排出量を2035年に19年比で60%減らす必要があるとの警告をおこなった。報告書では各国の従来の削減目標は「極めて不十分」であると警鐘を鳴らした（日経新聞）。

11〜20年の世界の平均気温は1850〜1900年を既に1.1度上回っている。気温上昇が1.5度を超えると異常気象のリスクが高まるといわれている。回避には温暖化ガスの累積排出量の増大を二酸化炭素（CO2）換算で5000億トンにとどめる必要があるが、今のペースでは10年以内に許容量に達する可能性があるとしている。パリ協定の目標実現には排出量を35年に19年比60%、40年に69%、50年に84%減らす必要があると分析しているという。

核融合科学研究所は9日、磁場で閉じ込めたプラズマ中で軽水素とホウ素11の核融合反応を世界で初めて実証したと発表した。この核融合反応では中性子を生成しないという特色があり、よりクリーンな核融合炉の構想が可能となるとしている。今回研究グループは、高温プラズマを制御するために、プラズマにホウ素の粉末を振りかける装置を設置。世界で初めて磁場で閉じ込めたプラズマ中での軽水素とホウ素11の核融合反応を実証したとしている（核融合科学研究所リリース、PC Watch、日経新聞）。

あるAnonymous Coward 曰く、

水素とホウ素の核融合はレーザー核融合では既に確認されているが磁気閉じ込めでは世界初とのこと。水素とホウ素を燃料とした場合、必要な温度が重水素と三重水素の1億度と比較して10倍以上になるが、中性子が生成されないといった利点があるという。

AC0x01 曰く、

欧州宇宙機関 (ESA) などは3月3日、昨年12月の二度目の打ち上げに失敗したアリアンスペースの小型固体ロケット「ヴェガC」の調査結果を発表した（TECH+）。

独立調査委員会の報告によれば、原因となったのは第2段モーターのノズルにあるスロート・インサートという耐熱部材で、材料の品質に問題があり破損した可能性が高いとしている。ただし単純な製造上の問題だけではなく、部材の要求仕様も間違っており、打ち上げ成功した1号機では品質が過剰な製品が納品された結果問題が起きず、仕様通りの品質の製品が納品された2号機で初めて問題が出たという。

問題の部材はウクライナの宇宙企業ユージュノエが納品したもの。アリアングループでは、ウクライナ侵攻による供給停止を回避する理由もあり、この部材を実績のある内製品に切り替えることで解決するとしている。

ただし、この調査には問題の部材を製造したウクライナ側が関わっていなかったようで、ウクライナ国立宇宙庁は「結論は時期尚早」「ウクライナの宇宙産業が供給した製品が、課せられた要求仕様に完全に適合していたことを強調したい」と反発。ESAが火消しに追われる事態にもなっているという。

欧州の Amazon Web Services (AWS) では、データセンターのバックアップ用発電機を水素化植物油(HVO)燃料に移行開始したそうだ (Amazon のニュース記事、 Neowin の記事、 The Register の記事)。

再生可能で生分解性があり、毒性のないHVOは使用済みの食用油などから製造可能で、そのライフサイクル全体で石油由来のディーゼル燃料と比べて排出する温室効果ガスを 90 % 削減できるという。また、他のバイオディーゼルと比べて産業機械との互換性が高く、燃料システムの改造が必要ないほか、冬季の低温下でも安定した状態を保つ。これにより、AWS は既存のバックアップ発電機のタンクに HVO を注入してこれまで通り使用することができ、気候の異なるさまざまな地域で利用できるとのこと。

AWS ではアイルランドとスウェーデンのデータセンターを手始めに HVO への移行を進めており、将来的には欧州の全データセンターで HVO に移行する計画とのことだ。

headless 曰く、

米疾病予防センター (CDC) によると、米国で人工涙液が関係しているとみられる超多剤耐性緑膿菌アウトブレイクが発生しているそうだ (CDC のアウトブレイク情報、 Ars Technica の記事)。

アウトブレイクの発生している株は VIM 型メタロβラクタマーゼおよび GES 型βラクタマーゼ産生カルバペネム耐性緑膿菌 (VIM-GES-CRPA) だという。3 月 14 日時点では 16 の州で 68 人の患者が確認されており、1 人が死亡、8 人が失明、4 名が眼球摘出手術を受けたとのこと。患者の多くは人工涙液の使用を報告しており、37 人が 4 つの医療施設クラスターに結び付けられている。

患者から報告のあった人工涙液のブランドは 10 種類以上、中には複数ブランドの人工涙液を使用している患者もいる。ただし、EzriCare Artificial Tears という市販の防腐剤無添加製品が最も多く報告されたブランドであり、4つのクラスターで唯一共通のブランドとのこと。患者から提供された ErziCare の開封済みボトルから回収された VIM-GES-CRPAはアウトブレイク株と一致しており、未開封ボトルのテストも進められているとのことだ。

この製品については VIM-GES-CRPA 汚染の恐れがあるとして Global Pharma Healthcare が 2 月からリコールを実施しており、日本でも厚生労働省の「あやしいヤクブツ連絡ネット」が個人輸入において注意すべき医薬品に挙げている。

第一三共ヘルスケアが実施したブルーライトによる肌への影響に関する意識調査によると、7割以上が「スマホ・パソコンのブルーライト照射量が太陽光よりも強い」と誤解していることが判明したという（第一三共ヘルスケアリリース、調査の詳細[PDF]）。

調査によると、ブルーライトから連想するものは「スマホ・パソコンなどのデジタル機器」が89.3％と大多数を占めた。その一方で「太陽光」を連想した人はわずか3.8％しかいなかったという。ブルーライトの影響が最も大きいものとしては「太陽光」と回答をした人はわずか2.8％しかおらず約9割が「スマホ・パソコン」と回答したとしている。

ブルーライトによる影響としては「視力」が73.3％を示した。肌への影響を連想する人は1割程度しかいなかったという。同社はブルーライトの影響を正しく理解して、ブルーライトによる肌への影響へも配慮するよう警告している。

headless 曰く、

欧州疾病予防管理センター (ECDC) によると、ボツリヌス神経毒素 (BoNT) の胃内注射によるボツリヌス症の症例が 67 件報告されているそうだ (ECDC のニュース記事、 Ars Technica の記事)。

BoNT 注射は肥満治療としてトルコの私立病院で行われたもので、症例はトルコ (53 件) のほか、ドイツ (12 件) とオーストリア (1 件)、スイス (1 件) で報告されているという。現在確認されている情報によれば、すべての患者は 2 月 22 日から 3 月 1 日の間に治療を受けており、60 件はイスタンブール、3 件はイズミルの病院だったことが確認されているとのこと。

症状は軽症から重症まで幅広く、数名が入院し、集中治療室でボツリヌス抗毒素による治療を受けている患者もいるそうだ。現在のところ病院での治療に問題があったのか、使用した製品に問題があったのかは判明していないが、トルコ当局の調べによると BoNT 製品は認可された製品ではあったものの、胃内注射による肥満治療用としては使用が許可されていなかったとのこと。その結果、各病院の担当科は診療停止が命じられ、関係者への調査が行われている。

ECDCではボツリヌス症リスクが高いことからトルコでのBoNTによる肥満治療を避けるよう強く推奨しており、該当期間にイスタンブールやイズミルで同治療を受けた人に対しては医師に相談するよう推奨している。

JAXAは13日、再生可能エネルギー事業者のグリーンパワーインベストメント（GPI）と協定を締結し、宇宙からの観測により海上風速データを「風の地図」として可視化し、洋上風力発電事業での適地選定の効率化に向けた検証を実施すると発表した。宇宙からの観測により風の地図の作成は日本初の試みだという。両者が結んだのは「超広帯域電波デジタル干渉計（SAMRAI）の洋上風力発電分野利用の検討」に関する協定（グリーンパワーインベストメントリリース、UchuBiz、環境ビジネスオンライン）。

JAXAの「SAMRAI」を搭載した衛星群から、マイクロ波計測技術により全天候海上風速データを取得して作成する。 SAMRAIは超広帯域での電波スペクトルの観測であることから、雲や雨など天候の影響を受けずに精度の高い海上風速を観測できるとされる。これにより、洋上風力発電事業での適地選定の効率化に向けた検証を実施していくとしている。

NTTは16日、北海道大学と共同で中性子が引き起こす半導体ソフトエラー発生率の測定に世界で初めて成功したことを発表した。今回の成功は10ミリ電子ボルト〜1メガ電子ボルトの低エネルギー領域におけるもので、ソフトエラー発生率を連続的なデータとして実測することに成功したとしている（NTTリリース、ASCII.jp、PC Watch）。

宇宙線が大気圏中の酸素や窒素に衝突すると中性子が発生し、その中性子が半導体に衝突すると、データが書き換わるソフトエラーが発生。その結果として通信障害などの大規模障害の原因になることがある。中性子線によるソフトエラーの発生率については、高エネルギー領域の中性子線を対象に計測した研究例があるが、低エネルギー領域では世界初。

中性子源特性試験装置で、市販のFPGAに中性子を衝突させ、NTTが開発した高速ソフトエラー検出器で中性子が持つエネルギーの変化に応じたソフトエラー発生率の変化を測定したとしている。

Galaxy シリーズの「スペースズーム」機能による月の写真が偽物だと再び話題になったことを受け、Samsung が解説記事を公開している (Samsung Mobile Press の記事、 The Verge の記事、 Ars Technica の記事)。

Samsung に限らず、スマートフォンで撮影した月の写真が合成ではないかとの疑惑はこれまでにも話題となっている。この記事自体も新しいものではなく、Samsung が昨年 10 月に韓国版サイトで公開した記事を英訳したもののようだ。記事によれば、Galaxy シリーズがくっきりした月の写真を撮影できるのは超解像技術とシーン最適化技術の組み合わせによるものだという。超解像は 25 倍以上のズーム倍率で撮影する際、10 点以上の写真を 1 枚の写真に合成することでノイズを除きつつ細部を強調する。さらにシーン最適化を有効にすると、AI 深層学習により認識した被写体に合わせた細部の強調や明るさの調整を行う。これにより、故意にぼやけた画像になるよう編集した月の写真を撮影しても、月であると認識しさえすれば明るくはっきりした月の写真が得られるようだ。シーン最適化を使いたくなければ、カメラの設定で無効化することも可能とのことだ。

あるAnonymous Coward 曰く、

米宇宙ベンチャーのVirgin Orbit が資金繰りの悪化により、3月21日まで一時的に事業を停止すると米証券取引委員会に届け出ている (Form 8-K、 ロイターの記事, CNBC の記事)。

報道によれば、業務停止は新たな投資計画がまとまるまで時間を稼ぐのが目的で、ほぼ全ての従業員が対象だという。資金調達に向けた交渉では戦略的な選択肢を検討しているとのこと。同社の株価は 30% 急落している。

同社は 2021 年に空中発射ロケット「LauncherOne」の打ち上げに成功したものの、今年 1 月の打ち上げは失敗した。LauncherOne は日本の大分空港からの打ち上げも計画しており、宇宙ベンチャーの中では日本と関係が深いかもしれない。親会社のヴァージングループは大企業であるが、コロナ禍でグループ内の航空会社なども倒産している。