KAMUI 曰く、

米国が1945～1962年まで行なった大気圏内核実験の映像の一部を、ローレンス・リバモア国立研究所(LLNL)がYouTubeで公開した(LLNLのニュース記事、 CNN.co.jpの記事、 YouTubeプレイリスト)。

LLNLは核兵器の研究開発を目的に設立された機関で、現在ではエネルギー関連の研究などを行なっており、保有する世界最大のレーザー核融合施設である国立点火施設(NIF)では2013年に核融合のマイルストーンを達成するなどしている。LLNLは過去の核実験映像の管理も行なってきたが、その一部が機密指定を解除されたのに伴い、今回63本の実験映像を公開したもの。

フィルムは数十年にわたり放置されており、分解も進んでいたため、記録内容を失わないためには保存作業が必要だった。全部で10,000本程度あるとされるフィルムは機密保管庫に保存されていたが、保管庫内のどこにあるのかは不明だったという。そのため、作業にあたったGreg Spriggs氏らのチームは過去5年にわたり、フィルムを探し出してスキャン・再分析し、機密指定を解除する処理を進めてきた。

チームはフィルムの所在場所を確認するだけでも数年を要しており、当初はフィルムの光学解像度を再現可能なスキャナーも持っていなかった。そのため、ハリウッドスタイルのスキャナーを改造して科学的に必要な精度を得られるようにするのに1年ほどを要したそうだ。また、データが不正確なことが後で判明し、分析のやり直しが必要になることもあったという。

現在までに所在の確認されたフィルムは約6,500本であり、約4,200本がスキャン済み。再分析が済んだのは400～500本、約750本の機密指定が解除されたとのことだ。

米スタートアップ企業のMemphis Meatsが15日、細胞の培養による鶏肉と鴨肉の製造成功を発表した(Memphis Meatsのブログ記事、 FoodBeastの記事、 Consumeristの記事、 Sottの記事、 プレスリリース: PDF)。

人工培養豚肉や人工培養牛肉は既に成功例があり、同社も昨年2月に人工培養牛肉のミートボールを披露しているが、家禽の人工培養肉の製造が成功したのは世界初だという。

同社では発表に先立つ14日にサンフランシスコで試食会を開催しており、人工培養肉で作ったフライドチキンとローストダックが供された。試食した人の反応はおおむね良好で、食感は若干スポンジっぽいが味は本物に近く、また食べたいという感想が出たそうだ。

鶏肉は現在米国で最も消費量の多い食肉だ。価格が安く、宗教的・文化的な障壁がないこともあり、2020年までに世界で最も消費量の多い食肉になると予想されている。同社の人工培養肉は衛生的に製造でき、動物を殺す必要もない。従来の食肉製造と比べて必要なスペースは90%少なく、排水や温室効果ガスも大幅に削減できるとのこと。

同社では現在のところ人工培養鶏肉1ポンド(約454グラム)を9,000ドル未満で製造できると見積もるが、米国の食料品店では骨なしの鶏胸肉1ポンドが平均3ドル22セント程度で購入可能だ。ただし、同社は今後の大幅なコストダウンを見込んでおり、2021年までには一般向けの販売が可能になると期待しているとのことだ。

大手サンドイッチチェーンSubwayがカナダ・CBCを相手取り、2億1千万ドルの損害賠償を求める訴えをカナダで提起したそうだ(New York Postの記事、 Consumeristの記事)。

CBCのテレビ番組「CBC Marketplace」は2月、ファーストフードチェーン5社のカナダの店舗で購入したチキンサンドイッチ/ラップ商品からチキンを取り出し、DNA検査を行った。その結果、Subwayの2商品のみニワトリ由来のDNAが半分程度しか検出されず、残りの大半は大豆由来のDNAであったと公表し、成形肉を使用している可能性などにも言及している。

これに対しSubway Canadaは、鶏肉の下ごしらえの段階で大豆製品を使用していることを認めたうえで、使用量は1%以下だと説明し、内容の取り消しを求めている。さらに、顕著な分量の大豆は含まれないとする2つの研究所によるDNA検査結果を示し、同社のチキンに50%しかチキンが含まれないというのは100%誤りだなどと反論していた。しかし、内容の取り消しや訂正が行われなかったため、提訴に至ったようだ。

一方、CBCは提訴の知らせを受けたが、訴状がまだ届いていないとしたうえで、報道内容が正しいと信じており、取り消すに至る証拠は示されていないなどと反論しているとのことだ。