あるAnonymous Coward 曰く、

空港の滑走路と言えば長い直線が縦横に交わるのが一般的であるが、これを円形にして360度任意の方向で離着陸可能にするという設計案が公表されている(プロジェクトページ、 BBC World Serviceの動画記事、 Mail Onlineの記事、 フライヤー: PDF)。

「Endless Runway」と名付けられたこのコンセプトでは、空港が直径3.5kmほどの環状の滑走路1本で囲まれており、ターミナルビルなどは滑走路の内側に設置する。フライヤーにも記載されているが、滑走路にはバンクが付けられており、最大3方向同時に飛行機が離着陸可能だという。横風用の滑走路も不要となり、空港上空での待機時間減により燃料消費も削減可能。さらに誘導路は円の内側に設けられるため、効率的であることが謳われている。

効率もさることながら、既存の空港とは大きく異なるそのビジュアルが、実現すればインパクトがありそうである。

headless 曰く、

ファーストフード店で食事をする際、他の肉よりもヘルシーだと考えてチキンを選択する人も多い。メニューでは鶏肉100%と記載されているものがほとんどだが、実際にどうなのか、カナダ・CBCのテレビ番組「Marketplace」が調査している（CBC Newsの記事［1］、［2］、［3］、Ars Technica、Foodbeast）。

番組の前半ではファーストフード店でチキンを選ぶという視聴者代表4人による試食を行い、後半でトレント大学に依頼したDNA検査の結果を明らかにしている。対象となったのはMcDonald's、Wendy's、A&W、Tim Hortons、Subwayのチキンサンドイッチ/ラップ商品で、実際に店舗で購入したものを使用。調理方法はロースト/グリル限定で、パティを含むが、油で揚げたものや衣をつけたものは除外したとのこと。

鶏肉100%といっても調理の過程でさまざまな材料が加わるため、実際に販売されている商品のサンプルから検出されるDNAが100%ニワトリのものになることはない。それでも商品の多くではニワトリ由来のDNAが80%以上検出されている。しかし、Subwayの2商品ではOven Roasted Chicken Sandwich（チキンパティ）が53.6%、Sweet Onion Chicken Teriyaki（チキンストリップ）が42.8%という結果になり、残りの大半を大豆由来のDNAが占めたそうだ。

実際のところ、Subwayに関しては最初の検査で出た値が他社と比べて異常に低かったため、複数の店舗で各5点購入してサンプルを追加した結果だという。番組では成形肉を使用している可能性や、それに伴う糖類の添加、保湿のためのリン酸塩の添加などを指摘し、ファーストフード店のチキンは考えられているほどヘルシーではないことを示唆している。

このような結果に対してSubway Canadaでは、肉質や水分を安定させるために大豆タンパクを使用しているとしたうえで、使用量は1%以下だと反論。番組の内容は誤った調査結果およびミスリーディングであるとして、取り消しを求めているとのことだ。

maia 曰く、

ホンダは24日、東京モーターサイクルショー2017の会場で、発売開始から50年になるモンキーを2017年8月に生産終了すると発表した(レスポンスの記事)。

需要激減と排ガス規制強化で、特に小排気量車はコスト的にも無理があるらしい。ホンダモーターサイクルジャパン社長は囲み取材で「2030年になった時に原付1種が内燃機関を主体としたもので存続できるかというと、私は非常に厳しいと思う」「原付1種はすべからく電動化」と述べている。電動化は必然かもしれないが、モンキー・ガソリン車の航続距離は相当なものがある。同じ車格で匹敵する日はいつの事だろう。

northern曰く、

科学雑誌Natureの2017年3月23日号の特別企画冊子「Nature Index 2017 Japan」で、日本の科学研究が失速していることが指摘されている（NHK、natureasia.com）。

NHKの記事ではその理由として「ドイツや中国、韓国などが研究開発への支出を増やすなか、日本は大学への交付金を減らしたため、短期雇用の研究者が大幅に増え、若い研究者が厳しい状況に直面していることなどを挙げています」と記述されている。

河野太郎衆議院議員のブログに掲載されているデータによると、2001年から2014年にかけて国公私立大学の研究予算はほぼ横ばいという状況となっており、Natureの記事にあるように「科学への投資が停滞」という表現が正しいと思われる。ただ、河野太郎議員は「科学技術振興予算は今後、増えません」と釘を刺しており（過去記事）、今後の見通しは明るくない。

あるAnonymous Coward 曰く、

TV番組「開運！なんでも鑑定団」に、これまで世界で3点しか現存していないと言われていた「曜変天目茶碗」と見られる茶碗が登場、骨董鑑定士によって本物の曜変天目と鑑定された。しかし、別の専門家はこの茶碗について「偽物だ」と主張、真偽を巡って騒動になっていたが、奈良大学がこの茶碗に対し蛍光X線分析装置を使った分析を行ったという（徳島新聞、奈良大学の発表）。

この茶碗が偽物だと主張する専門家は「最近作られた、化学顔料を使った中国製の模倣品」と主張しているが、奈良大学の調査では使われた釉薬は1種類だったことが判明、19世紀以降に開発された化学顔料（化学的に合成されて作られた合成無機顔料のことと思われる）はほぼ検出されなかったという。 この結果に対しても件の専門家は「器の洗浄が行われていない」「分析方法に疑念も残る」などとして納得していない模様。

日本こんにゃく協会が、しらたきや糸こんにゃくに肉を硬くする効果はないことを実験で確かめたと発表した（発表PDF、ITmedia）。

実験では国産和牛および米国産の肩ロースを使用し、「しらたき無し」「水洗いしたしらたきあり」「下ゆでして水洗いしたしらたきあり」の3つの条件ですきやきを作って肉の硬さを比較したとのこと。硬さはモニター5人が口の中で噛んで比較したそうだ。その結果、肉の加熱時間で硬さは異なるという結果になったものの、しらたきの有無や下処理の仕方では硬さは変わらないという結果となったという。さらに、調理した割り下のpH値にも大きな差はなかったとのこと。

しらたきや糸こんにゃくには水酸化カルシウムなどアルカリ性の凝固剤成分が含まれており、そのため肉と一緒に煮ると肉が硬くなると言われていた。しかししらたきに含まれているカルシウム成分は豆腐などと比べても少ないという。

日本学術会議が「軍事的安全保障研究に関する声明」との声明を3月24日付けで発表した（PDF、朝日新聞、日経新聞、産経新聞）。

近年、再び学術と軍事が接近しつつある中、われわれは、大学等の研究機関における軍事的安全保障研究、すなわち、軍事的な手段による国家の安全保障にかかわる研究が、学問の自由及び学術の健全な発展と緊張関係にあることをここに確認し、上記2つの声明を継承する。

とされており、「研究の入り口で研究資金の出所等に関する慎重な判断が求められる」などと記されている。

軍事研究に関しては総会での審議も提案されていたが、総会での紛糾を懸念して幹事会での決定になったという。今回の声明に対しては、防衛省の「安全保障技術研究推進制度」などの助成制度への応募に影響が出るのでは無いかとの懸念も出ている。

大手サンドイッチチェーンSubwayがカナダ・CBCを相手取り、2億1千万ドルの損害賠償を求める訴えをカナダで提起したそうだ(New York Postの記事、 Consumeristの記事)。

CBCのテレビ番組「CBC Marketplace」は2月、ファーストフードチェーン5社のカナダの店舗で購入したチキンサンドイッチ/ラップ商品からチキンを取り出し、DNA検査を行った。その結果、Subwayの2商品のみニワトリ由来のDNAが半分程度しか検出されず、残りの大半は大豆由来のDNAであったと公表し、成形肉を使用している可能性などにも言及している。

これに対しSubway Canadaは、鶏肉の下ごしらえの段階で大豆製品を使用していることを認めたうえで、使用量は1%以下だと説明し、内容の取り消しを求めている。さらに、顕著な分量の大豆は含まれないとする2つの研究所によるDNA検査結果を示し、同社のチキンに50%しかチキンが含まれないというのは100%誤りだなどと反論していた。しかし、内容の取り消しや訂正が行われなかったため、提訴に至ったようだ。

一方、CBCは提訴の知らせを受けたが、訴状がまだ届いていないとしたうえで、報道内容が正しいと信じており、取り消すに至る証拠は示されていないなどと反論しているとのことだ。

3月7日から20日にかけて、太陽の黒点が1つも観測されていないという状況が発生していたそうだ（Space.com、Washington Post、宇宙天気情報センターの黒点情報）。

米NOAA（アメリカ海洋大気庁）によるデータでは3月21日以降は黒点が再び観測されるようになっているが、NASAのデータでは7日から15日間黒点が観測されない状況だったともされている。NASAによると、このように長期に渡って黒点が観察されなかったのは初めてのようだ。また、今年になって黒点が観測されなかった日はすでに26日あるとのこと。

TOCANAによると、黒点の減少は太陽の活動の弱体化につながり、97%の確率で地球が「氷河期」に突入し、「夏がなくなり、冬が続き、川が凍る」との現象が起こるという。

ただ、「太陽黒点が活発でない＝太陽の活動が止まる」というわけではなく、アメリカ海軍天文台はこれによって大きな気候変動などは起こらないとしている。

なお、太陽の活動が弱くなっているという話は2009年や2011年、2013年にも話題になっている。

masakun 曰く、

このほど朝日新聞 WEBRONZA に東京大学早野龍五教授へのインタビュー記事「福島の放射線の量を正しく理解してほしい」が掲載されました。福島県伊達市の放射線量と住民の被曝の関係について論じた最新の早野論文から、福島原発事故後に政府が提示した「1時間あたり 0.23マイクロシーベルト（0.23μSv/h）」という除染基準について、「1時間あたり0.23マイクロシーベルト（0.23μSv/h）の空間線量がある地域で生活しても、年間の追加被曝線量は1ミリシーベルト（1mSv）に達しないこと」が関係者に衝撃を与えているそうです（第1論文）。

そういえば伊達市のガラスバッジについて、かつて週刊朝日がスクープとして「個人線量計が最大4割低く表示」福島県内の子供が危ない！」を掲載していましたが、北海道がんセンター名誉院長の西尾正道氏に同調する側の意見も聞いてみたいものですね。また一連の議論が分かりにくい方は、除染に関する有識者との意見交換会（平成26年6月15日）にある資料4-2「伊達市の除染について」(PDF)が助けになるかもしれません。

福島県北部の伊達市では、2011年8月から外部被曝線量を測定できる「ガラスバッジ」を市民に配布して測定を行っている（放射能対策 vol.11）。ここから得られた外部被曝線量に関する情報と、原子力規制委員会による航空機モニタリングで得られた空間線量を元にデータ分析を行ったところ、「1時間あたり0.23マイクロシーベルト（0.23μSv/h）の空間線量がある地域で生活しても、年間の追加被曝線量は1ミリシーベルト（1mSv）に達しない」という結論になったそうだ。これは、政府による「毎時0.23マイクロシーベルトという空間線量は外部被曝線量に換算すると年間1ミリシーベルトになる」（環境省による「追加被ばく線量年間1ミリシーベルトの考え方」文書PDF）主張とは異なるものとなっている。

また、個人線量と空間線量の関係性を調べた別の研究データでも、同様の蛍光が見られたという（Isotope News 2015年11月号掲載論文「個人線量と空間線量、行動パターンとの関係─実測データから解析すると─」）。

早野氏は原発事故による放射能の影響は時間が経つにつれて小さくなるというデータも論文にまとめている。これらも合わせて、「多大な予算をかけて進められる除染作業の効果」への疑問も投げかけられている。