オーストラリア出身でロンドンを拠点に活動する実業家のアーロン・デスーザ氏が、2024年12月にドーピングを容認する総合大会「Enhanced Games（エンハンスト・ゲームズ）」を計画しているらしい。同氏はアスリート、医師、科学者の連合体であるエンハンスド・ゲームズの社長を勤めている。同氏によると、旧来のオリンピックモデルへの挑戦という意図もあるらしい。その上で「IOC（国際オリンピック委員会）は100年間、事実上一党独裁でスポーツ界を運営してきた」とし、我々はそれに挑戦すると述べている（産経新聞、The Guardian、Daily Mail Online）。

この大会では薬物検査は行われず、人間の潜在能力を解き放つことで世界記録を更新することを目指している。競技は陸上、水泳、重量挙げ、体操、格闘技の5種目で構成される予定だそう。この計画に関して、オーストラリアオリンピック委員会などからは批判の声が出ている模様。アーロン・デスーザ氏はドーピングを容認することで「人間の潜在能力を解き放つ」ことにより「全ての世界記録を消し去る」などとしてスポーツ界に変革をもたらす効果があると主張している。

ニューヨーク州のレンセラー工科大学で、清掃員が研究室の冷凍庫のアラーム音を止めるためにスイッチを切り、、20年以上におよぶ研究が台無しになったというトラブルが起きたそうだ。大学はスイッチを切った清掃会社に対し、100万ドル以上の損害賠償を求める訴訟を起こしているそうだ（CNN）。

訴状によると、冷凍庫の中の細胞培養や標本は零下80度の温度を保つ必要があり、わずか3度の温度変化で損傷する恐れがあった。このため温度が零下78度まで上昇したり、零下82度まで下がったりした場合、アラームが鳴る設定になっていたという。大学側は、清掃会社が適切な訓練や指導を怠ったことにより損害が生じたと主張している。

clay 曰く、

掃除のおばちゃんがサーバーの電源引っこ抜いたり、高度な芸術作品をゴミとして処理した話がある一方、掃除のおばちゃんが難問をサラッと解決したジョークなどもある。みなさんがご存知の掃除のおばちゃん無双伝説があったら教えてください。

産経新聞の記事によると、米情報機関の国家偵察局（NRO）などでUFOを含む「未確認空中現象」（UAP）の分析に携わった空軍の退役軍人デビッド・グラシ氏（36）が、政府機関がUAPに関する情報を違法に隠蔽しているとして実名で告発したという。また「地球外生命体はいる」とも断言しているそうだ（産経新聞）。

同氏は米政府やその同盟国、防衛請負業者が各地で墜落・着陸した「乗り物」やその破片を回収し、形状や材質などから「非人類由来」だと断定しているなどと指摘したとしている。回収物をリバース・エンジニアリングし技術取得を図っていると述べているほか、宇宙船とみられる物体から「パイロットの遺体」なども発見されていると主張。といっても同氏は実物の写真は見たことはないようだ。

headless 曰く、

米国医師会 (AMA) は 13 日、BMI (体格指数) だけでは医学的な尺度として不十分だとするポリシーを採択した (プレスリリース、 AMA のニュース記事、 Ars Technica の記事、 Daily Mail の記事)。

BMI に関しては、19 世紀半ばに想像上の理想的な白人の体格を基準に作られたもので、性別や民族などを考慮していないといった批判が以前から出ていた。AMA では今回、 BMI の歴史的背景に問題があることや、人種差別的な排除に用いられていたこと、前世代の非ヒスパニック白人から収集したデータを主な基準として用いていること、といった問題を認めた。

幅広い医療現場での BMI の用いられ方には大きな制約があり、内臓脂肪や体脂肪指数 (BAI)、体組成、相対的脂肪量、胴囲、遺伝的/代謝的要素など、その他の有効なリスク基準と組み合わせて使用すべきことが示唆されるという。

日本のように世界保健機関(WHO)とは異なるBMI区分を用いる国もあるが、AMA の新ポリシーでは BMI を肥満の基準として用いるにあたっては人種/民族や性別、年齢などによる相対的な体形や組成の差異に配慮すべきことや、保険金支給の拒否理由として BMI を唯一の基準として用いるべきでないことも認識している。

気象庁は26日、台風の進路予報の精度向上のために、台風進路予報円と暴風警戒域の範囲をより小さく絞り込んで表示させることを発表した。予報円は、台風の中心が70％の確率で入ると予測される範囲を示す。今後の台風では、3〜5日先の予報円の半径が最大40％縮小される見込み（気象庁、読売新聞、FNNプライムオンライン）。

この改善は、スーパーコンピューターを使用した予測モデルの改良によって実現されたという。気象庁は、台風の速度や風向、統計データなどを考慮して、5日先までの進路予測を日々作成して公表してきた。予報日が進むにつれて予測範囲が広がり、予報円のサイズも大きくなってきた。今回の改善により、自治体の防災対応や住民の防災行動をより適切に支援することが期待されるとしている。

ガスレンジ使用によるベンゼン排出量と屋内のベンゼン濃度に関する研究成果を米スタンフォード大学などの研究グループが発表している (論文、 The Verge の記事)。

ベンゼンには発がんリスクおよび非発がんリスクがあり、各国の環境基準で大気中濃度が規制されている。基準値は最も厳しいフランスの 2.0 µg/m³ (約 0.63 ppbv) から世界的に幅広く用いられている 5.0 µg/m³ (約 1.6 ppbv) までの幅があり、日本では 1 年平均値で 3.0 µg/m³ (約 1 ppbv) 以下となっている。米カリフォルニア州では環境保健有害性評価局 (OEHHA) により、短時間・8時間・長期の大気汚染物質曝露基準が設けられており、ベンゼンは短時間で 27 µg/m³ (約 8 ppbv)、8 時間および長期間では日本の環境基準と同じ 3.0 µg/m³ (約 1 ppbv) となる。

キッチンでのガスレンジ (天然ガス・プロパンガス) 使用によるベンゼン濃度の測定では、17 のキッチンで 33 のコンロ (最大火力) およびオーブン (約177℃) を 45 分間燃焼させている。その結果、すべてのキッチンでベンゼン濃度が通常値よりも上昇しており、9 件 (29%) ではタバコの副流煙によるベンゼン濃度 (0.34 ～ 0.78 ppbv) および、米国や日本などで測定された屋内でのベンゼン濃度中央値 (0.78ppbv) を上回ったという。また、6 軒の家では 1 時間半のオーブン (約 246℃) 使用によるベンゼン濃度の変化 (点火後 1.5 時間・消火後 6.5 時間) をキッチンから最も離れたベッドルームで測定している。その結果、家 4 ～ 6 では常に 1 ppbv を下回っていた一方、家 1 ～ 3 ではオーブン着火から 1 時間以内に 1 ppbv を超え、消火後も数時間は 1 ppbv を下回ることがなかった。また、家 1 では最高 8.9 ppbv に達し、消火後も 8 ppbv を超えた状態が 20 分ほど続いたとのこと。

家 1 と家 4 では屋外排気型の換気扇使用の有無によるベンゼン濃度変化も測定している。家 1 では換気扇使用により一定の効果がみられるものの、測定開始後 20 分以降はカリフォルニアの 8 時間基準値を上回っている。家 4 ではカリフォルニアの 8 時間基準値を上回ることはないが、換気扇使用の効果はあまりなかったようだ。人々が屋内で過ごす時間が増えていることもあり、屋内の大気汚染物質や空気品質を研究する必要があると論文は指摘。特に小さな家に住む人々を大気汚染物質から守るための政策が必要になるとのことだ。

奈良公園にいるシカは、ほかの地域に住むシカとは異なる挙動をすることで知られていたが、コロナ禍を経た結果、その特徴的な行動となっていた耳と頭を下げる「おじぎ行動」を取らなくなっていることが調査で分かってきたという（サイエンスポータル）。

調査グループの奈良女子大学遊佐陽一教授によると、野生のシカには攻撃の前にストレスを感じると頭を下げる「おじぎ行動」が見られるのたという。しかし、奈良公園周辺に生息するシカは観光客を見つけると「鹿せんべい」を求めておじぎ行動をとっていた。

しかしCOVID-19の感染が拡大した2020年には、奈良公園に出没するシカの数が2019年の平均167頭から平均65頭にまで激減。調査グループはコロナ禍前の2016年9月~17年1月と、コロナ禍のあった2020年6月~21年6月にシカ20頭のおじぎ行動の回数を計測したところ、コロナ禍前の10.2回からコロナ禍後では6.4回まで減ったとしている。

シャープは5月30日、人間にプラズマクラスターイオンを照射することで、脳活性が起きる可能性があることを世界で初めて確認したと発表した。この結果は同社と九州産業大学人間科学部 萩原悟一准教授との共同研究によるもの（家電 Watch、マイナビニュース）。

同社は従来から、脳波測定を用いた研究により、プラズマクラスター技術が認知機能テストの回答時間短縮、運動トレーニング量やeスポーツスコアの向上など、人間の作業能力向上に効果があると実証してきた。今回の検証は、これまで実証された効果に対するメカニズムに迫る内容であるという。プラズマクラスターイオンを照射しない場合と照射した場合で脳血流の変化量を比較した結果、照射した場合、脳活性が起きる際に見られる脳血流の変化が確認されたという。

これにより人間の作業能力向上効果メカニズムにプラズマクラスター技術による脳活性が関係している可能性が示唆されたとしている。

東京都内の繁華街で、ゴミ置き場を移動する大群のネズミの映像がSNSに相次いで投稿されているという。産経新聞の記事によると、この増加はコロナ禍が一段落し、飲食店などが活気を取り戻したことと関連しているのではないかとの指摘が出ている（産経新聞）。

都内には少なくとも25万匹のネズミが生息しており、コロナ禍による人々の行動変化に合わせてネズミの生態も変化してた。コロナ禍初期の段階では、飲食店の活動制限によりネズミのエサが減ったため、繁華街では衰弱したネズミが目撃されるといった現状も見られた。その一方で3密を回避するために公園に人が集まるようになったことで、公園でのネズミが増加していたという。弁当などの食べ残しをネズミが狙っていたのではないかと見られている。

ネズミの大量発生は感染症拡大といった公衆衛生上の問題だけでなく、建物内の配線や電子基板がネズミにかじられれば、火災の原因にもなり、経済的損失にもつながる。専門家は地域で統一的な対策の必要性を指摘している。

東京大学宇宙線研究所は5月29日、「ハイパーカミオカンデ(HK)実験」の建設工事で本体空洞の掘削を2022年11月に開始したことを発表した。HK実験は、世界最大の地下観測装置を用いて、ニュートリノの観測や陽子崩壊の探索を行い、宇宙の進化や素粒子の基本法則の解明を目指す国際共同プロジェクト。現在は2027年の装置完成と実験開始に向け、建設が進められている（東京大学宇宙線研究所神岡宇宙素粒子研究施設、TECH+）。

HK検出器が設置される本体空洞施設は、直径69メートル、高さ73メートルの円筒部とそれを支える高さ21メートルのドーム部からなり、地下の人工空洞としては世界最大規模になるとのこと。